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経理の仕事は汎用性が高いため、どちらかというと転職しやすい職種です。
とはいえ、しっかりと強みを伝えることができなければ、転職活動において苦戦を強いられるでしょう。
現場が評価する経理の能力を大きく分けると、“どんな会社でも必要とされる能力”と、“会社が直面している課題から求められる能力”の2つに分かれます。
この記事では、経理職への転職時にアピールポイントとなる強みについて、いくつか例をあげてご紹介します
経理職への転職でアピールできるのは、実務経験に基づいた実績です。
これらのいずれか1つを備えていれば事足りる場合もありますし、複数の要素を備えていなければならない場合もあります。
応募先の求人情報から、その企業が何を必要としているかを読み解き、強みをアピールしていきましょう。
多くの会社では、使用する会計ソフト・会計システムが決まっていて、書類選考・面接ではそれらの習熟度が問われる場面があります。
自社で使用しているソフト・システムを使った経験があるなら、職場へ馴染むのも早いと判断されやすく、具体的にどのような機能を利用していたのか、詳細を確認されることも珍しくありません。
複数のソフト・システムに触れていて、AI搭載のクラウド型など比較的新しい性能を持つものに触れた経験があるなら、社内への将来の導入を見据えて採用される可能性もあります。
退職時、前任者のために業務マニュアルを残すケースは珍しくありませんが、在職中から自分の仕事をマニュアル化できる人材は重宝されます。
経理の現場では、一部の仕事は担当者しかできないというケースも珍しくなく、そういった仕事を他の人に振って休みを取りやすくすることができれば、経理スタッフの勤務環境改善につながります。
また、昇進や異動によって新しいスタッフが配属される場合も、マニュアルが有効に働きます。
経理職において、日次業務・月次業務・年次業務といった一連の業務は、最低限こなさなければならないミッションです。
会社の数字を正しく記録・管理し続けることが目的で存在している部署のため、できるだけ効率よく・ミスなく業務を進められるよう、業務フローは随時整備されなければなりません。
この点において、一つひとつの業務に目を通し、改善案を提出・実践した経験があると、主任クラス以上の役職志望者は評価されやすくなるでしょう。
取引所の上場審査に伴い、IPO準備に携わった経験のある人材は、これからIPOの実現を目指す企業からオファーを受けやすくなります。
経理担当者が関わる分野としては、財務諸表作成及び開示業務に加え、会計監査及び内部統制監査、監査法人・証券会社とのやり取りなどが考えられます。
求められる内容は基本的にどの企業でもほとんど同じですから、これらを一通り経験していることを明確にアピールできれば、IPO準備を必要とする企業から求められるはずです。
外資系企業・一部上場企業では、IFRSの知識を持つ人材に積極的です。
IFRSの導入はグローバル基準での経営メリットを享受できるものの、経理処理の負担増大に加え、前例を参考にできるほどのノウハウが集まっていません。
このため、IFRSに対応できる人材は転職市場で重宝されるため、大きな強みとなります。
上司として部下を率いた実績がある・他部署や銀行との折衝を行うなど、経理職として役職に就きマネジメントした経験は採用時に評価されます。
実績が豊富なら、完全実力主義の会社など、年齢にかかわらず役職を与えられることも珍しくありません。
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