アフターコロナに期待するものとは？バヅクリHR研究所調査

公開日2021/12/27 更新日2021/12/28

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理由が明確ではないものの、日本では新型コロナの感染者数減少傾向にあることから、数字の上からは収束に向かっているようにみえる。本当に収束に向かっているとするなら、ビジネスパーソンの最大の関心事は、コロナ後のライフスタイルや働き方ではないだろうか。

プレイライフ株式会社が運営する「バヅクリHR研究所」が実施した調査によると、アフターコロナでも残って欲しいのは「在宅勤務」が35.5%、次いで「ウェブ・テレビ会議（社内打ち合わせ）」が31.5%、「時差勤務」が28.5%となっている。

在宅勤務を希望する理由として挙げられているのは、「通勤など時間的なコストの削減」（71.9％）、「仕事における体力的負担の軽減」（45.5％）、「交通費など経済的なコストの削減」（45％）などだが、多様な働き方が選択可能な在宅勤務などの制度継続を、多くのビジネスパーソンが求めている傾向がうかがえる。

また、在宅勤務の経験者と非経験者を比較すると、経験者の6割以上が在宅勤務を希望していることから、短期間であっても在宅勤務を経験すると、そのメリットを肌で感じている様子も伝わってくる。

一方、在宅勤務による課題がコミュニケーション不足だが、「同僚との飲食店などでの会食、飲み会」（30.6％）、「オフィスでの何気ない雑談」（25.4%）と、直接顔を突き合わせてのコミュニケーションを重要視していることも明らかになった。

今回の調査では年齢層や一般社員、管理職にかかわらず、在宅勤務継続を支持する割合が高くなっていることがわかった。在宅勤務制度を導入しているかどうかは、就職先選択の判断材料になっていることが各種調査でも判明しているため、企業の評価にもつながってきそうだ。

在宅勤務が、多様な働き方の一つとして定着していくためには、在宅勤務にかかわる経費の補助や公正な評価制度の確立などの課題もあるが、在宅勤務に適したコミュニケーション方法も模索していく必要がありそうだ。