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ネット通販で食品を購入するのはアリ？ナシ？

公開日2018/09/21 更新日2018/09/21

2017年度の国内⾷品通販市場規模が、「小売金額ベースで前年度⽐3.0％増の3 兆5,985 億円の⾒込み」であると、株式会社矢野経済研究所が、2018年度の食品通販市場の調査を通じて、市場動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

好調なECサイトが、全体を押し上げている格好で、本来、自分の目で確かめて購入するというニーズが高い食品においても、インターネット通販で購入するというケースが、定着する傾向にあると、矢野経済研究所では見ている。

少子高齢化による人口減少によって、小売業の需要は全体的に縮小傾向にあるが、その中で数少ない成長市場が通販市場で、新規参入企業も年々増加傾向をみせている。食品通販が伸びているといっても、食品小売市場全体から見れば、まだほんの一部に過ぎないが、今後はさらに拡大していくと予想している。

2017年度における国内食品通販市場をチャネル別にみていくと、生協（班配＋個配）が構成比の39.6％を占め、次いでショッピングサイトが37.2％、食品メーカーによるダイレクト販売（直販）が16.5％で続く見込みとなっている。

なかでも、半加工済食材や調味料などの献立セット「ミールキット」の人気が高く、働く主婦の増加が、その人気につながっているようだ。調理の手間を省き、具材のカットや炒めるなどの調理の工程を残すことで、家事をサボっているという罪悪感も解消、また、献立を考える手間が省けることも支持を集めている理由だ。

矢野経済研究所によると、食品通販市場は2018年度以降、2～3％台の伸長率で推移し、2021年度の国内食品通販市場規模は小売金額ベースで4兆135億円になると予測している。

また、市場を牽引するショッピングサイトが、これまでと同様の約5％台で2018 年度以降も成長を続けると、2019 年度にはこれまで構成比率トップの生協を抜き、首位が入れ替わる可能性もあるという。

懸念材料としては、管理部門の方たちも頭を悩ませる人手不足と、やはり配送コストの上昇だろう。通販というビジネスモデルは、そもそも人手頼みのサービスだけに、その打開策が見つけることが、さらなる成長の課題といえる。

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