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オンラインコミュニケーション協会の調査で判明したコロナ後に必要なビジネススキル

公開日2022/03/21 更新日2022/03/22 ブックマーク数
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社内の会議や打ち合わせだけでなく、取引先ともオンラインで商談を進めるケースが増えている。

一般社団法人オンラインコミュニケーション協会の調査、「社外の人（取引先や商談相手）とのコミュニケーション」に関する実態調査*により、オンライン会議ならではの不満や、相手に不信を感じるビジネスパーソンが85.6%もいることが判明した。

 調査概要

 調査方法：インターネット

 調査期間：2022.1.20〜1.22

 調査対象：週に3回以上、社外の人（取引先や商談相手など）とオンライン会議を行っているビジネスパーソン
111名

社外の人とのオンライン会議で不満や不信感があった場面は、「画面や資料の共有に手間取っている」が63.2%でもっとも多く、次いで「外部音が入っていて音声が聞き取りづらい」が47.4%、「電波が悪く画面や音声が乱れている」が42.1%である。

通信環境だけの問題なら改善する余地もあるが、実は、この不満や不信が原因で、取引に支障をきたしていることも明らかになっている。「躊躇すると思う」が40.0％で、「ややそう思う」の51.6％を合わせると9割超という結果だ。

取引を躊躇する理由として挙げられているのは「時代の流れに対応できない人に感じるから」（70.1%）、「やりとりする中で不便・不満を感じる場面がありそうだから」（44.8%）、「操作がもたついていると、こちらの時間が奪われるから」（44.8%）などである。

さて、この調査結果からみえてくるのは、オンライン会議が定着していくと思われるアフターコロナの時代のビジネスパーソンには、オンラインツールを巧みに使いこなすスキルが求められる、ということである。

オンライン会議導入直後であれば、ツールの操作に不慣れなことも、通信環境が整っていないことも、やりとりがスムーズにいかない言い訳にすることもできる。

しかし、オンライン会議がスタンダードな時代になれば、そういう言い訳も通用しなくなるのではないだろうか。つまり、オンラインツールを使いこなせないビジネスパーソンは、商談の場から排除されてしまうことにもなりかねない。

これからのビジネスパーソンは、オンライン会議ツールの環境設定などの基本的なことはもちろん、オンラインでの会話の進め方や意思疎通の方法などを、必須スキルとして身につけていく必要がありそうだ。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。

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