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課長の4人に1人が「自分の仕事はDXと無関係」　JTBコミュニケーションデザイン調べ

公開日2022/05/16 更新日2022/05/17

書店に行けば、タイトルに “DX”を冠したビジネス書が、いやでも目に飛び込んでくる。ニュースでもネット上でも、DXに関連する話題は尽きることがなく、誰もが“DX＝デジタルトランスフォーメーション”の重要性を認識しているに違いない。

それだけに、多くの企業でもDX推進に取り組んでいるが、これがなかなか進んでいないのが実態だ。その最大の要因がDXへの理解とDX人材が不足している点が指摘されている。

しかし、DXの波にうまく乗り切れるかどうかは、これからの企業の業績に大きく関わってくるだけに、人材不足を理由に放置しておくわけにはいかない。そんな職場でDX推進の旗振り役となるのは、課長職など職場のリーダーではないだろうか。

ところが、その課長の4人に1人が「自分の仕事はDXと無関係」と考えていることが、JTBコミュニケーションデザインが、企業の課長層を対象に実施した「DX時代の課長調査」で明らかになった。

調査は全国の従業員数100人以上の企業に勤務し「課長」または同等の職位にある男女を対象に、インターネットで行った。期間は3月3～4日、有効回答数は1000人。

では、なぜ、企業の中核を担うべき課長職が「自分には関係ない」と思っているのだろうか。もっとも多いのが「DXに関する知識やスキルを身につけていない」の38.1％で、「DX推進を具体的にどう進めればいいかがわからない」が25.2％で続いている。

やはりDXに関する理解や知識不足が影響しているようだが、「DXの知識やスキルを持った人材不足」や、「本来の業務で忙しくDXまで手がまわらない」という回答もあった。

理解・知識不足を補う方法としては「インターネットで検索して解決策を見つける」が最多の44.6％、「社内のDXやデジタル関連の部門に聞く」が30.3％、「DXやデジタルに詳しい部下や同僚に聞く」が22.6％である。

目覚ましいいデジタル技術の進化、さらにAIやデータサイエンスなど、ビジネスパーソンには次々と新しいスキルが求められる時代である。

DX化の波を乗りこなすためには、現場で旗振り役となる課長職はもちろん、社員に対してもDXの知識やスキルを学習できる環境を整えていくことが、企業にはより強く求められるのではないだろうか。

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