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「人材トレンド2022」を発表　－マイケル・ペイジ・インターナショナル・ジャパンー

公開日2022/06/09 更新日2022/06/29

人材の定着率を高めることは、企業にとっての最優先課題である。これまで多くの調査が日本の賃金水準の低さを示しており、賃金に対する不満が離職理由の1位に挙げられていた。

しかし、マイケル・ペイジ・インターナショナル・ジャパン株式会社が行った調査レポート「人材トレンド2022 -アフターコロナ時代の人材戦略 The Great X」によると、収入よりもワークライフバランスを重視する傾向にシフトしつつあることがわかった。

  調査期間：2021年12月1日～2022年2月10日

  調査対象：国内850名、アジア太平洋地域19,000名以上（内、2,961名は採用責任者）

調査によると、離職理由の最多は「仕事内容・業界を変えたい」の71％で、「キャリアアップ」が47％、「今の給料に不満がある」が42％と続いている。

また、「年収よりもワークライフバランスを重視する」いう回答が65％と、収入よりワークライフバランスを重視することに、ビジネスパーソンの意識が移りつつあることがうかがえる。

意識の変化は、新型コロナウイルスのパンデミックをきっかけに働き方に対する価値観が大きく変化したことが影響しているようだ。

つまり、優秀な人材を確保するためには、仕事に見合った報酬も必要だが、それ以上にワークライフバランスに対する企業の取り組み姿勢が、就業先決定の重要なファクターになるということだ。

社員の離職防止と人材定着率を高めるためには、これまで以上に社員の声に耳を傾け、社員が理想とする職場環境作りに努める必要があるようだ。

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