AI（人工知能）が注目されている理由は？主な種類や企業の動きを解説

AI（人工知能）は、近年飛躍的な発展を遂げており、人々の生活の一部として浸透しつつあります。昨今ではChatGPTが大きな話題となっており、Googleやマイクロソフトなど、ITの代表的な企業も参入してきました。

どうしてAIの存在が大きな波紋を広げているのでしょうか。今回は、AIの基礎知識やその種類、企業がどれくらい力を入れているのかに関して詳しく解説します。

AIとは

AI（人工知能）とは、人間の知的能力をコンピューター上で再現するための技術・システムです。例えば人間は絵を描きますが、人工知能の技術を応用すれば、機械に絵を描かせることも可能です。

AIの研究は、1950年頃に始まったといわれています。当初は、問題解説や記号処理といった比較的単純なものがテーマになっており、1980年代からの機械学習研究に受け継がれていきました。

AIがこれほどまでに高い影響力を持ったのは、ディープ・ラーニングの研究が進められたことが大きな要因でしょう。ディープ・ラーニング、つまり機械がビッグ・データに直接触れて学習することによって、優れたパフォーマンスを手に入れました。現在、人々が慣れ親しんでいるAlexaのような対話型のデバイスは、まさにディープ・ラーニング研究の賜物です。

AIにはどのような種類があるか

AIの分類はかなり多いため、簡単な種類分けを紹介します。代表的なものとして知られているのが、「画像認識AI」です。画像認識とは、写真や映像などに映っている物体を、AIが認識することです。例えば近年よく使われている「顔認証」は、まさしく画像認識の一つといえます。

画像認識に似たような役割を持つものとしては、「音声認識AI」があります。声や音を認識し、様々なことに役立てられます。例えば「文字起こしソフト」は、音声認識の代表格といえるでしょう。「流れている音楽を自動で識別してくれるアプリ」も、こちらに該当します。

AIは言語に関する分野にも進出しています。一般的に「言語処理AI」と呼ばれるものです。Google翻訳やDeepL翻訳がよく知られています。以前は機械的な翻訳にとどまっていましたが、ディープ・ラーニングの活用によって、より人間らしい表現ができるようになりました。近年多くの企業に活用されているチャットボットも、こちらの「言語処理」の分野に属するものです。記事の冒頭で紹介したChatGPTもこちらに該当します。

現代の企業はAIにどれくらい注力しているか

現代の企業は、AIにどれくらい力を入れているのでしょうか。昨今話題となっている「ChatGPT」や、それに対抗するサービスを例に紹介します。

「ChatGPT」は、OpenAIが2022年11月にリリースしたチャットボットです。リアルな会話文を生成できる画期的なサービスであり、瞬く間にユーザー数100万人を突破するなど、大きな話題となりました。

例えば「なぜAIの存在が大きな波紋を広げているの？」と質問すると、AIに関する記述が生成されます。チャットを打つような感覚で使えるため、検索エンジンの延長として使ったり、記事を書く際の補助として活用したりする方法もあります。

ただしChatGPTは、リアルな会話文を生成する能力には長けているものの、「正確な情報を伝えられるかどうか」に関しては今ひとつです。今後の発展にもよりますが、現段階ではファクトチェックが欠かせません。

Googleは、ChatGPTに対抗するサービスとして、「Bird」というチャットボットを発表しています。さらにマイクロソフトも、ChatGPTの技術を搭載した「Bing」の新バージョンを発表しています。中国版Googleと呼ばれる百度（バイドゥ）も、チャットボットサービスのリリースを計画しているなど、ブームの過熱は避けられない状態です。

インターネットにおいて、世界最大の検索エンジンを持つ企業として、長らくGoogleがその中心となっていました。しかしChatGPTの登場により、「チャットボットの可能性」にますます注目が集まっています。

明暗を分けるのは、インターフェースの部分や、情報の正確性になると考えられます。ファクトチェックの手間を最小限にでき、さらにユーザーにとって使いやすいサービスがリリースされれば、新たな時代がやって来るでしょう。Googleに代わるプラットフォームの覇権が生まれるのか、はたまたGoogleが時代の流れに乗った新しいサービスを発明するのか、注目したいところです。

まとめ

AI（人工知能）は1950年代から研究されており、今となっては多くの技術に応用されています。最近ではChatGPTの登場によって、チャットボットの可能性が注目されるようになり、世界各国の企業が参入してきました。

AIは、単に「生活が豊かになる」だけの存在ではなく、プラットフォームの争奪戦に欠かせない重要な技術となりつつあります。プラットフォームに弱いといわれている日本企業に、今後どのような動きがあるのかにも注目です。

※本記事の内容について参考にする際は、念のため関連省庁や専門家にご確認ください。