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フォーバルGDXリサーチ研究所の調査で判明した中小企業経営者のGXの認識度

公開日2023/05/02 更新日2023/05/01


地球温暖化による悪影響が、さまざまな分野に及ぼし、このままでは持続可能な環境を維持できなくなると指摘されている。


そのため、各国で温室効果ガスの削減への取り組みが始まっている。日本は温室効果ガスの排出量と吸収量を同じにするカーボンニュートラルを、2050年までに実現することを世界に向けて宣言している。


カーボンニュートラルを実現するためには、化石燃料に頼らず、環境負荷の少ないクリーンなエネルギーの活用を進めていかなければならない。しかし、そのためには、社会の仕組みそのものを変えることが必要だ。


その活動を「G(Green)X(Transformation)=グリーントランスフォーメーション」という。企業の求められているのは、脱炭素経営に取り組むことを成長の機会ととらえ、産業競争力を高めていくことである。


GXに取り組む姿勢を示す動きは、大企業を中心に広まりつつある。日本の産業を支えているのは約7割を占める中小企業である。ただでさえ、厳しい経営環境にさらされている中小・零細企業は、はたしてGXをどの程度意識して事業を展開しているのだろうか。


GreenとDigitalを活用した中小企業の変革を目指すフォーバルGDXリサーチ研究所が実施した調査*によると、中小企業経営者の9割以上がGXについて、「知らない」「聞いたことがない」と、GXに対する認知が低いことが明らかになった。


*【調査概要】
・調査主体 :フォーバルGDXリサーチ研究所
・調査期間 :2023年1月10日(火)~2月10日(金)
・調査対象者:全国の中小企業経営者
・調査方法 :ウェブでのアンケートを実施し、回答を分析
・有効回答数:1619人


しかも、中小企業経営者のおよそ6割が、気候変動に関する情報を収集していないことも判明し、その理由が「自社には関係ない」「興味がない」と回答している。


しかし、“関係ない・興味がない”では済まされないのが地球温暖化の問題だ。企業規模にかかわらず、GXに対する当事者意識を高め、二酸化炭素の排出量削減など環境に配慮した脱炭素経営へシフトすることが、これからの企業経営には必要ではないだろうか。


■参考サイト
PR TIMES|〈中小企業のGXに関する実態調査 第1弾〉中小企業経営者の9割以上がGXについてよく知らない!?

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