なぜ今人材開発が注目されるのか？その目的と具体的な実践方法を検証

必要な人材が確保できなければ、企業は徐々に体力を失ってしまいます。しかし、人材不足を嘆くだけでは何も変わりません。そこで、現在企業に在籍するすべての従業員を対象に、能力や技術を高めてもらう取り組みとして、人材開発が必要になるのです。

従業員それぞれのポテンシャルっを発揮できれば、企業全体での体力アップも可能です。ではどこから取り組みを始めればいいのか、人材開発の進め方について基礎から考えてみましょう。

⇒良い人材開発は適切な人事管理から！おすすめの人事管理サービスはこちら

人材開発とは？人材育成との違いは？

企業では一般的に、業務関連技能を高めるために人材育成が行われます。同じ立場の社員を対象に行われることが多いです。たとえば新入社員などで、一定の目標を目指して仕事を進める上で必要なスキルや知識を身につけるために実施されます。

一方の人材開発は、企業内の全社員を対象にして、社員ごとに最適な目標を設定し、スキルや知識を高めるために実施されます。積極的に自分自身を磨くことと、そのための仕組みづくりが人材開発の軸になる部分です。

ただし広い意味では、人材開発と人材育成とはほぼ同一のものとも考えられます。ここからは、人材開発という表現に絞って解説を進めます。

人材開発の目的

人材開発を進めることは、それぞれの従業員と企業全体とに大きな利益をもたらします。つまり人材開発には、従業員にとっての目的と、企業にとっての目的という2つがあることになります。

まず従業員に関しては、業務スキルを高めたり知識を深めたりすることで、各人材の能力を高めて成長を促す目的があります。従業員にとっては、仕事にやりがいを見出し、モチベーションをアップすることにもつながります。

従業員の人材開発が進むと、今度は企業そのものの成長が目的になります。従業員のスキルや能力が高まりモチベーションも上がれば、業務効率も向上するでしょう。その結果企業全体の業績が上がり、経営拡大や新たな戦略の立案などが可能になるのです。

さらに、人材開発に前向きな企業は、人材確保でも成功するチャンスが広がり、対外的なブランド力も向上します。最終的には、企業価値が高まるという効果が見込めるかもしれません。

人材開発の具体的な方法

人材開発は企業内すべての人材を対象に、継続的に行われるべきものです。ここでは、その主な方法を3つ紹介します。

OJT（On-the-Job Training）

主に新入社員を対象に行われる現場訓練であり、上司や先輩社員の指導のもとで、実際の業務に必要なスキルや知識を習得します。研修などと組み合わせることで、さらに実践効果を高めることが可能です。社内で行うため、コストを抑えられるというメリットもあります。

Off-JT（Off-the Job Training）

OJTとは反対に、実務の場から離れて行う人材開発です。外部から講師を招いた研修やセミナーを通じて、専門的な内容まで学ぶことができます。対象になる人材ごとにカリキュラムを作成し、継続的に実施することが可能です。

SD（Self Development）：自己啓発

従業員の自発的な成長を促す人材開発手法です。ビジネス書籍の購読や通信教育など手軽に始められるものから、外部セミナーへの参加のように本格的なものまで、さまざまな選択肢があります。資格取得もその1つです。会社で費用を補助する仕組みがあれば、社員も取り組みやすくなるでしょう。

これらの方法以外にも、工夫次第では多様な人材開発が可能です。ただし、従業員ごとに目標設定が異なるため、規格化されたカリキュラムで管理することは難しいかもしれません。

また、人材開発は一時的なものではなく、業務に関わる間は継続して行われるべきものです。よりよい実践方法を模索しながら、全社をあげて進める仕組みづくりも必要になるでしょう。

人材開発のためのさまざまな支援策

人材開発をめぐっては、国もさまざまな支援策を打ち出しており、厚生労働省の主導で訓練施設を提供したり、給付金・補助金制度を整備したりしています。その中から、主な支援策を簡単に紹介します。

・生産性向上人材育成支援センター：中小企業を対象にした相談～訓練実施に対応
・都道府県による認定職業訓練と在職者訓練
・ものづくりマイスター：製造、建設、機械などの業種での実践的な実技指導
・キャリア形成/学び直し支援センター
・教育訓練給付金：教育訓練などに支払った経費の一部を補助
・人材開発支援助成金：教育訓練の経費や訓練中の賃金を補助

こうした支援策や制度を利用すれば、人材開発の経費負担軽減と、長期的な取り組みが可能になるでしょう。

まとめ

企業内で働くそれぞれの従業員が、知識を深め、スキルを高め、明確なキャリアプランをもって仕事に取り組めば、企業にとってはさまざまなプラスの作用が生まれるはずです。人材開発の目指すところは、最終的には企業そのものの経営基盤強化にあるのかもしれません。

とはいえ、最近では従業員を大切にする企業が、社会から一定の評価を得るようになってきました。人材開発は従業員にも企業にも大きなメリットがあり、それが企業価値の向上にもつながるなら、企業規模を問わず積極的に取り組むべきでしょう。実践方法や費用負担が気になる場合は、公的機関に一度相談することをおすすめします。

⇒採用に勝つ企業は従業員のエンゲージメントが高い企業！おすすめの福利厚生はこちら

■参考サイト
厚生労働省｜人材開発支援策のご案内