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オフィス設備・機器・備品のサービス一覧
オフィス用品関連サービス導入のメリット 管理部門は備品購入と在庫管理の時間を大幅に節約し、他の重要な業務に注力できます。また現在の在庫量を管理し、不足や過剰な在庫を防ぐことができます。新型コロナの感染拡大で一気に進んだ在宅勤務だが、感染症法の分類が5類に移行したことで、出社勤務回帰が顕著になっている。
在宅勤務の導入に合わせて、オフィスのレイアウト変更に取り組んだ企業も多いだろう。勤務スタイルを出社勤務に戻すとなると、机の配置など使いづらい面が出てくるのではないだろうか。
プラス株式会社ファニチャーカンパニーが実施した「職場の居心地WEB調査*」によると、コロナ禍前(2020年2月以前)と現在を比較して、「コロナ禍前より働きやすくなった」と感じている人が45.0%と、半数近くいることがわかった。
*プラス『職場の居心地WEB調査』より引用
調査方法:インターネット調査
調査対象:従業員数100名以上のオフィスで働く、デスクワークを含む業務を行う勤続年数3年以上の会社員、公務員500人
回収日:2023年6月20日
働きやすいと感じている理由には、ペーパーレス化など業務のデジタル化が進んだことや、出社勤務回帰とはいえ完全に出社に切り替えるのではなく、在宅勤務にも対応できるハイブリッド型の勤務スタイルが増えていることなどが挙げられている。
在宅勤務に合わせたオフィスのレイアウトの変更という回答も34.22%という結果で、アフターコロナのビジネス現場では好意的に受け止められているということがわかる。
しかし、「コロナ禍前より働きにくくなった」理由でも目立ったのが、「オフィスのレイアウトが変わってしまった」である。
従業員が働きにくいと感じるようなオフィスでは、従業員のモチベーションも下がり、生産性も落ちてしまいかねない。では、働きやすくするためには、何をどう変えればいいのだろうか。
多くの声が寄せられたのは「座席を広くしてほしい」「フリーアドレス席を実現する場所がほしい」など、執務空間の広さやゆとりについてである。
いずれにしても、オフィス環境が「働きやすさ」にも「働きにくさ」にも影響していることがわかった。座席の配置や広さだけでなく、デジタル化や柔軟な働き方が選択できるオフィス環境が、これからのオフィスに求められることになりそうだ。
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