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司法試験、公認会計士資格試験、税理士資格試験など、難しい国家資格の試験に合格した新人は、期待に胸を膨らませて社会人生活をスタートさせるでしょう。そんな士業界では、どのような新人が能力を伸ばし飛躍していくのでしょうか。
入社前研修が比較的充実している士業界
一般的な企業においても入社前研修は行われていますが、専門性の高い士業界では特にしっかりした入社前研修が多くの法人や事務所など(特に中規模以上の法人)で行われています。これまでに得た専門知識に加え、実務に近い実践的な講義なども行われます。これらの事前研修では皆がほぼ同レベルに立っていますが、実務のスタートと共にぐんぐん伸びていく者、そうでない者に分かれ始めます。同じような境遇で業務をしている新人に、なぜ差が生じるのでしょうか。
社会人として必要な姿勢
弁護士、公認会計士、税理士など、ほとんどが先輩とペアやチームを組みながら初めての業務をこなしていきます。
それぞれの専門知識はもちろん高いのですが、それらを活用するための実践経験はゼロのため、まずは社会人としての在り方から教わっていきます。その中で仕事に対する姿勢、取り組みにより新人の中でも成長に差が生じてしまうようです。
【下積みに不満を持たない】
専門性の高い高度な試験にパスをしてきた士業界の新人は、まず初めに取り組む業務が地味な仕事であったりすると、少々不満に思ってしまうかもしれません。しかし取り組むべき仕事は必ずその後のスキルアップに影響を与えます。地味な作業や業務もコツコツとこなし、常に正確性の向上、効率化を図るなど、前向きに努力できる新人は着実に実力を身に着けていきます。
【自分の能力を過信しない】
高度な知識を身に着けた新人の中でも、自身の知識や能力を過信せず、常に勉強する意欲を持ち向上心に溢れた新人は、そうでない新人よりも成長するスピードははるかに速くなります。これまでに得た知識をどのような場面において活用するのか、知識と経験が合致したとき初めて自身の理想に近づくことができます。
【常に幹を捉えられる】
業務を進めていると、複雑に絡み合う事象に目を取られ、方向性を見失ってしまうことがしばしば見受けられます。どんな仕事にも共通して言えることですが、常に案件の幹を捉えることで、枝葉である目の前の業務に必要な事柄や不要な作業など見極めることが可能になります。
社会人として伸びる新人に必要な要素
【素直さ】
先輩や上司の言葉を素直に聞き入れることはとても大切です。時に納得のいかないことがあっても一旦は聞き入れ、かみ砕き、納得する努力ができる新人は、これまでの考えや価値観に加え、新たな見方なども増やすことができ、ひいてはキャパシティを広げることにつながります。
【向上心】
常に勉強する意欲を持ち、疑問に対しては自身の回答を準備した上で先輩や上司に質問ができると、成長するチャンスに恵まれます。特に士業界の仕事はスピーディにこなさなくてはならないため、質問に関しても
・どんな事象に対して
・自身はどのように考え
・なぜ疑問に思っているのか
など、アドバイスをもらいやすいよう組み立てて話す訓練を重ねると、自分自身の疑問が明確になるなど論理的思考能力のスキルアップにもつながります。
士業界特有の要素
士業界では、初めて試験に合格すると、大手法人や大手事務所などに入社し実務をこなすことが多いです。その後、転職や独立など個々の道を歩んでいきますが、この士業界特有の環境を活かし、伸びる新人が行っていることがあります。それは、早い段階で将来像を明確にし、スキルアップを図りたい分野などにチャレンジしていくことです。
海外案件に携わりたいのであれば、早めにTOEICを受け(スコア700以上など)IFRSを勉強しておく、IPO準備に携わりたいのであればIPO準備企業への出向希望を声に出しておく、などです。
また、大手法人や大手事務所は人材の流れが速いこともあり、自分のスキルには少し高度と言える案件にチャレンジできるチャンスが回ってくることがあります。そんな場合に尻込みせず、なるべく積極的にチャレンジしていく気概のある新人は経験を積むこともでき、先輩や上司から見込まれる可能性があります。大手法人や大手事務所、それらのクライアントは幅広い人脈を持っており、自身の希望を声に出して聞いてもらっておくことで、大きなチャンスが巡ってくることがあるのです。
士業界において新人はまずビジネスパーソンとしてのマナーや考え方などを身に着け、さらにこれまでに得た知識を活用するため実践を積む必要があります。一般的な企業へ就職する新人と少し土俵が異なるため新人の皆さんも見落としがちですが、基本は社会人として真摯に仕事に取り組むことが大切です。
愚直に取り組み、最後まであきらめずやり遂げることのできる新人が、大きな飛躍を見せ成長していけると言えるでしょう。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
 
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