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企業の人材育成や情報共有などにおいて欠かせない「社員研修」。会場で行なわれる従来型の講習のほか、近年はインターネットを利用したオンライン研修やeラーニングなども広く浸透し、より学習しやすい環境が整っています。 本記事では社員研修の概要と、そのなかのひとつである「職場外訓練」について解説します。
なぜ、企業は社員研修を実施すべきなのでしょうか? まず、ビジネスパーソンは働くうえで、業務に必要な知識やスキル、ビジネス界での変化や社会人としての常識、法改正など、さまざまな情報を得なければなりません。社員研修で従業員全体が一定の知識とスキルを習得できれば、社内で業務を進めやすくなり、生産性が向上するでしょう。 また、社員研修は従業員のモチベーションやワーク・エンゲージメントを高め、職場に対する満足感を得られるので、離職率を低下させる効果もあります。 これらのことから、社員研修は企業に欠かせない施策のひとつなのです。
企業で行われる社員研修は2つに大別されます。
ひとつは「職場内訓練」。いわゆるOJT(On-the-Job Training)で、新入社員や部署移動などによる業務未経験者が、業務上必要な技術やノウハウ、知識などを、実務をとおして上司や先輩から学ぶ方法です。
そしてもうひとつは「職場外訓練」、OFF-JT(Off the Job Training)と呼ばれるものです。これは、集合研修や講習会、セミナーなどが該当します。 「職場内訓練」が主にアウトプットによる教育・人材育成なのに対し、「職場外訓練」はインプット中心の教育・人材育成になります。
ここからは「職場外訓練」について解説します。職場外訓練は3つの学習形式に分けられます。それぞれの内容と、主なメリットおよびデメリットを以下にあげてみました。
会場で実施する対面型の研修で、一般的には複数人の受講者に対して1人~数名程度の講師が話したり、受講者同士でディスカッションしたりします。
<メリット>
・同じ環境や条件下で、均等な教育を行なうことができる。
・対面のため、受講者が適度な緊張感のもと集中しやすい。
・受講者同士の交流により刺激し合うことができ、一体感も生まれる。
・グループワークやロールプレイングなどを行なうことで、受講者はより理解しやすい教育を受けられる。
<デメリット>
・会場の確保や講義のための準備に手間がかかる。
・会場や講師を外部サービスなどで利用する場合、コストが比較的大きくなる。
・研修を準備および運営する従業員や、受講者たちのスケジュール調整が必要になる。
インターネット回線を利用し、同日同時間に講師と受講者が参加して行なわれる、双方向型の研修です。Web会議システムを使うパターンが多く、受講者はパソコンやスマートフォンなどの端末を用いて参加します。
<メリット>
・講師、受講者ともに、場所を選ばずにどこからでも参加できる。
・大人数の受講者が同じ研修に参加でき、均等な教育を受けられる。
・会場の手配が不要で、集合研修より低コストで行なえることが多い。
・録画することで、リアルタイムで参加できなかった従業員にも共有できる。
・大人数でもディスカッションすることが可能。
・チャット機能の利用により、受講者が発言しやすい。
・即時アンケートや画面共有などの機能を利用できる。
<デメリット>
・インターネット環境の整備や端末の準備などが必要。
・研修中に通信トラブルが起きた場合、対応しなければならない。
・対面で行なう集合研修に比べて、受講者の集中力を保ちにくく、コミュニケーションもとりにくい。
・受講者の反応を把握しにくい。
・実技の研修には向いていない。
オンライン研修と同様に、インターネット回線と端末を使って行なう研修です。異なる点は、eラーニングはあらかじめ用意された学習コンテンツ(動画やテストなど)を使って、受講者が都合のよいタイミングで講義を受講できます。
<メリット>
・多数あるコンテンツのなかから、必要な研修を選んで効率よく受講できる。
・受講者は自身の都合に合わせて、いつでもどこでも受講できる。
・同じ研修を何度でも受講できる。
・会場や講師などの手配が不要。
・集合研修より低コストを抑えやすい。
・教育の質が均一である(講師や受講環境に左右されにくい)。
・受講者が自分の理解度に合わせて学習を進められる。
・学習の進捗状況やフィードバック、テストの結果などを管理しやすい。
<デメリット>
・インターネット環境の整備や端末の準備などが必要。
・対面で行なう集合研修に比べて、受講者の集中力を保ちにくく、コミュニケーションをとれない。
・受講者の反応を把握しにくい。
・実技の研修には向いていない。
・自社でコンテンツを制作する場合、導入や運用に一定の知識と技術が必要になる。
以上、社員研修の概要や職場外訓練の研修について、基本的なことを解説しました。 なお、マネジーでは社員研修に関するお役立ち資料を複数ご提供しています。人材育成を改善したい人事ご担当の皆さんはぜひ、以下の資料をご参照ください。
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※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
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