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従業員の食事事情のうち、とくに昼食をサポートする食事補助の福利厚生。社内で利用できる社食食堂や置き食のほか、お弁当のデリバリーやランチチケットなど、ニーズ・課題ごとにあらゆる形態のサービスから選ぶことができます。勤務形態の多様化が進むにつれ、その選択肢も幅広いものになってきました。
いずれも従業員にとっては非常にありがたいサポートですが、その一方で導入時に気をつけるべき注意点や、それぞれのサービスのメリット・デメリットも存在します。食事補助・社食の福利厚生にはどのような導入形態や種類があるのか、企業が抱えるどういった課題の解決に向いているのかを見ていきましょう。
社内の休憩スペースや給湯室に無人販売コーナーを設け、軽食(パン/カップラーメン/サラダ/お惣菜など)・お菓子・ドリンクといった商品を、従業員が各々好きなときに購入できるようにする福利厚生です。馴染み深い自動販売機型のものから、冷蔵庫や冷凍庫と一体化したメーカー独自の機器、簡易的な集金BOX併置什器などさまざまな形態があります。
ランチタイムのピークである昼どき以外にも朝食・間食・夜食などあらゆる場面で利用でき、どのような業務形態の従業員でも平等に利用できる点が大きなメリットです。近年はQRコードによるキャッシュレス決済システムがつけられたものが多く、従業員がぴったりの額の小銭を持っていなくても、スマホひとつで手軽に購入できる点も嬉しいところ。従来型の食堂施設がなくても、手軽に「社員食堂のある会社」になれるサービスとして人気です。
契約した業者から、毎日昼前の時間帯にお弁当や料理が届けられる形態です。できたての料理をオフィス内で食べられるので、保存料や添加物の使われたコンビニ弁当よりも健康的といえるでしょう。自炊の習慣がなく、日ごろ栄養バランスの行き届いた食事をとれていない従業員が多いと感じている企業におすすめです。
食事が提供される時間と量に限りがあるので、各従業員のランチタイムが昼時に集中せず分散している場合は、部署ごとに一定数をよけて確保する、配達時間を複数回に分けるなどの工夫が必要です。ケータリングはイベント・レクリエーション的な特別感があるので、キックオフミーティングや打ち上げ、締め日のねぎらいなどで活用するのもいいですね。
全従業員の中から、普段交流のなさそうなメンバーの組み合わせ(あるいは無作為)で数名ずつのグループを作り、そのグループで食事に行く費用を会社側が負担する取り組みです。ひとりあたりの支給上限額を提示しておき、行く店や食べるものは従業員自身に自由に選ばせ、あとから経費精算という形で会社がランチ代を負担するケースが多く見られます。
違う仕事をしている仲間の価値観や悩みを知ることができたり、同じメンバーで話していては思い浮かばなかったアイデアを得ることができたりと、多くの発見が期待できます。自分からランチに誘う心理的負担もないので、実は話してみたかった…という相手と自然に交流の機会を持てるのも大きなメリットです。普段は手の出ないリッチな昼食を予算内で楽しむというちょっとしたご褒美感覚で活用すれば、業務のメリハリにもつながることでしょう。
外食時に利用できる食事券や電子チケットを従業員に配布し、無料~半額などのお得な価格でランチを食べられるシステムです。企業が福利厚生代行サービス(代理店)と契約を結んで導入し、加盟飲食店の中から好きな店を従業員に選ばせることができます。電子チケット・ICカード形態のものの多くはチャージ制になっていて、企業があらかじめ一定額をチャージしたカードを従業員が加盟店で使用することになります。
加盟店が多いサービスであれば飲食店の選択肢が全国各地へと広がるので、外回りや出張が多く食事が基本的に外食である従業員や、本社から離れた営業所・サテライトオフィスで働いている従業員も平等に恩恵を受けることができます。「内勤スタッフ以外への福利厚生がおろそかになっている」「公平性のある食事補助を導入したい」というお悩みの解決におすすめです。
オフィスおよびビル内に適切な休憩スペースがなく、外食に出ないかぎり、従業員が室内で昼食をとる場所がはじめからデスクに限定されてしまう…という中小企業は少なくありません。あるいは十分なスペースが用意されているにもかかわらず、...
記事提供元
株式会社スナックミーでは、お菓子による複合的法人向けサポート『snaq.me office/スナックミーオフィス』を展開しています。福利厚生の無添加置き菓子・オフィスコーヒー・社食・オフィスコンビニ・コーポレートギフトなどのサービスを通じ、企業さまの健康経営やコミュニケーション活性化を、おいしくてギルトフリーな「おやつ体験」を通じて応援中。人事・総務ご担当者さまや経営者さまを助けるあらゆる情報を発信します。
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