公開日 /-create_datetime-/
総務のお役立ち資料をまとめて紹介
総務の「業務のノウハウ」「課題解決のヒント」など業務に役立つ資料を集めました!すべて無料でダウンロードできます。
2025年12月27日(土)~2026年1月4日(日)は年末年始休業のため、お問合せなどのご連絡は1月5日(月)以降になります。ご了承くださいませ。

現代のオフィスはDXによって、業務の大部分が端末上で進められるようになりました。しかし一般的なOA機器もまだまだ現役です。さらにOA機器も進化しているため、働きやすいオフィスづくりにも大いに貢献しています。そんなOA機器の現状について、使い方や選び方なども合わせて紹介しましょう。
OA(Office Automation)という言葉が広がり始めたのは、オフィスにパソコンが登場した頃のことです。パソコンそのものもOA機器ですが、これまでに多種多様な機器が登場し、現在も新しいタイプの機器が生まれています。以下に一例を挙げてみましょう。
●おなじみのOA機器
●最新のOA機器(以前はなかった機器)
ここで紹介した機器はごく一部ですが、既存のOA機器に加えて、最近では複雑な作業を自動でこなすさまざまなOA機器が登場しています。電子帳簿保存法に対応するシートリーダーなどは、その代表的な一例といえるでしょう。
以前は独立したOA機器だったものでも、今では多くがパソコンの一機能になっています。また、ファクスやプリンターなどは、情報のデータ化により使用頻度が大幅に減りました。オフィスを新規に開設する場合や、オフィス環境を見直す場合には、なるべくパソコンに機能を集約したほうが、スペース効率もよくなりコスト削減にもなるでしょう。
ただし業務内容によっては、専用のOA機器が必要になる場合もあります。取引先や顧客からの連絡が多い業務では、ビジネスフォンが複数台あったほうがよいでしょう。まだ紙の資料を多用する職場では、複合機やシュレッダーがあったほうが便利です。
最近はリモート会議も増えているため、パソコンに接続できる映像機器も必要です。さらに、セキュリティ対策のための防犯カメラなども、新たに必要なOA機器の一種といえるでしょう。パソコンのシステムを基盤にして、業務効率を高めるために必要なOA機器だけを整備するのが、現代に求められるオフィスの形ではないでしょうか。
OA機器はリース契約が主流ですが、購入する場合は中古品も充実しています。選ぶときにはブランドやコストを比較することになるでしょう。ここで注意したいのは、ブランドや機種グレードによってかなり性能に差があることです。
複合機を例にすると、コピーの速度や操作のしやすさは、実際に使ってみないとわかりません。機能が豊富でも、使いにくい機種では業務効率も低下します。OA機器を選ぶ場合には、なるべく実物に触れながら比較検討することをおすすめします。まずはオフィス設備サービスに相談するのもよいでしょう。
オフィス設備・機器・備品のサービスについては、以下のページで詳しく紹介しています。
https://www.manegy.com/service/office_equipment/
以前に比べて、OA機器はパソコンへの集約が進みました。しかし電話機や複合機など、今でも第一戦で活躍する機器もあり、リモート会議用機器や防犯機器のように、新たに必要になってきたOA機器もあります。形は変わっても、OA機器は仕事のパートナーでもあるので、長く使える良い製品を選びたいものです。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
~質の高い母集団形成と採用活動改善へ~内定辞退者ネットワークサービス資料
請求書の印刷・封入作業をゼロに!電子請求書発行システム「楽楽明細」導入事例集
家賃補助と社宅・社員寮、自社に最適な住宅補助制度の選び方
紙書類と郵送物の電子化によるコスト削減効果
生成AI時代の新しい職場環境づくり
建設業DXを加速!クラウドストレージ戦略
量り売りお菓子をオフィスに導入するメリットとは?注意点や運用のポイントも紹介
内部監査と労務管理:事業継続性を脅かす「簿外債務」リスクを潰せ
【社労士執筆】退職・入社タイミング別に見る「年末調整のやり直し・再計算」の正しい手順
【税理士執筆】税理士が語る“バックオフィスDX”の本質──ツール導入で終わらせないための業務改善戦略(第1回)
簿記の基礎から実務まで!社宅管理の仕訳処理 まるわかりガイド
新卒エンジニア採用に20年投資し続けてわかったこと~代表取締役が語る新卒採用の重要性~
契約不適合責任とは?売買契約書で 注意すべきポイントについて
消費者契約法で無効にならないキャンセルポリシーの作成方法
海外法人との取引を成功させる!英文契約の基礎知識
30代公認会計士のキャリア戦略|監査からコンサルに転身、経営改善で高まる市場価値(前編)
肥満症の早期受診を促進 7.5万人の加入者データから抽出し情報提供 効果をレセプトで検証
【社労士執筆】人材流動化時代の控除対応とは?短時間労働者や副業社員が増える企業の年末調整対応
フレックスタイム制の盲点① ~「法定労働時間の総枠」と「総労働時間」の違いを社労士が解説~
月次決算の早期化で“強い経理”をつくる|遅れの原因と改善ステップを徹底解説
公開日 /-create_datetime-/