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個人の専用デスクを設けないフリーアドレスの登場は意外に早く、日本でも2000年代にはすでに導入する企業があった。新型コロナ問題で再び注目されたが、現代の職場環境では効率的とはいえないようだ。
フリーアドレスの本来の目的は、異なる部門の社員の交流を活性化することで、予想外の新しいアイデアを生み出すことだった。しかし実際に採用してみると、徐々に特定の社員による席の固定化が起きるほか、部門内での連携に支障を来すケースもあり、かえって業務効率の低下を招くことが明らかになった。
国内でも導入する企業が増えつつあるオフィスが、ABW(Activity Based Working)というゾーニングをとり入れた形態だ。あえて訳すと「活動基盤型オフィス」だろうか。ABWではオフィス内を集中スペース・作業用スペース・リラックススペースなどに区画し、それぞれの業務に合わせて働くスペースを選べる。自由度の高さを重視したオフィスといえるだろう。
ABWは職場での働き方をベースに、業務内容ごとに異なるスペースを活用できる。そこにはミーティング専用のスペースや、コーヒー片手にリフレッシュするスペースも含まれる。働き方が変化するなら、オフィスにも変化が必要なのではないだろうか。
参考サイト)
「外国の事例を日本のオフィスに当てはめても全然使えない…フリーアドレス制ではむしろ生産性が下がるワケ」プレジデント
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
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