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日本は1960年代ごろから「高度経済成長期」といわれる急激な経済成長を経て、我々が暮らしやすいさまざまな環境が整備されていきました。
世界各国の経済状況を示す指標としてよく使用されるGDP（国内総生産）は2023年時点で4位と世界でも有数の「経済大国」となっております。
しかし、近年では高齢化による生産年齢人口の減少や、原材料価格の高騰、円安の影響による物価上昇などにより、日々の生活が苦しいという声もあちらこちらで耳にする機会が増えているかと思います。
今回は公益財団法人日本生産性本部が2024年12月16日に発表した「労働生産性の国際比較2024」の結果から、労働生産性における日本の国際的な立ち位置を把握し今後の展望について考えていきます。
目次本記事の内容
- 国民一人あたりGDP
- 国民一人あたりGDP
- おわりに
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国民一人あたりGDP
「経済的な豊かさ」を比較するにあたってはGDPではなく、国民一人あたりGDPが多く用いられます。
GDPに人口の観点を合わせることで、国民一人ひとりの「豊かさ」を示す指標となるためです。
また、国民一人あたりGDPを上昇させるためには、より少ない労力でより多くの経済的成果を生み出すことが重要であり、就業者一人あたり労働生産性と時間あたり労働生産性の上昇がキーとなっています。
それでは、各指標の結果を見ていきましょう。
記事提供元
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