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働き方改革によって、業務の効率化と柔軟な働き方を目指す動きが活発になっています。そこで注目されているのが、スマートフォンやタブレット端末を業務に活用するモバイルワークです。こうした端末は、企業が導入するよりも先に個人利用が普及したこともあり、個人が所有するスマートフォンやタブレットを業務で利用する「BYOD」という考え方があります。ここでは、BYODにはどのようなメリットや注意点があるのかについて解説します。
BYODとは、「Bring Your Own Device」の頭文字を取った略語で、従業員が個人的に所有している情報端末を業務にも利用することです。ここでの情報端末とは、スマートフォン、タブレット、携帯しやすいノートパソコンなど、モバイルワークができるデバイスを指します。私物を使用することにより情報漏洩のリスクが高まると考えられるため、これまでは危険だとされてきました。しかし、メールチェックやスケジュール管理、経費精算といった業務を、移動中の隙間時間を使ってこなせる利便性は魅力です。企業としては、禁止しても防ぐことには限界があると考え、ルールや環境を整備して積極的に活用しようという発想の転換が起こりました。それがBYODです。BYODは海外でよく普及している手段ですが、それに比べると日本ではあまり受け入れられていないのが実態です。日本の場合には、大手企業よりも小規模な企業で積極的に取り入れられています。
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