大雨、台風に備えた保険紹介

近年、大雨や台風での被害は甚大になっています。どの地域に住んでいても安心できない状況です。もし、被害に遭ってしまったとしたら、何かの補償があるとないとでは大きな違いでしょう。だからこそ、せめてもの対策として日頃から大雨、台風に備えた保険に入り、備えたいものです。では、どんな保険があるのかを見ていきましょう。

大雨、台風に備えたら、どんな保険がある？

法律によって保険分野は3分野に分けられています。第1分野は「生命保険」、第2分野は「損害保険」、第3分野は「医療・介護保険」です。その中で、災害による被害で建物や財産の補償、人への被害を補償、自動車やバイクの補償などの分野は、「損害保険」になります。

大雨、台風への備えとしての「損害保険」には、それぞれの被害によって個別の保険に加入していなければ補償されないのが前提です。建物や財産の被害を補償するのは「火災保険」、人への被害を補償するのは「傷害保険」、自動車やバイクの補償は「車両保険」となります。

各保険について、内容を見ていきます。

大雨、台風に「火災保険」？

意外かもしれませんが、「火災保険」には大雨や台風にも対応できる補償もあります。ただし、「火災保険」には種類があり、どれでも補償があるわけではないため、選択する際に注意が必要になります。

「火災保険」の種類には、「住宅火災保険」、「住宅総合保険」、「オールリスクタイプの火災保険」があります。さらに補償内容の種類を3つに分けると、台風での強風で屋根が壊れたり、窓ガラスが割れたりするなどの損害は「風災」補償、集中豪雨による大雨での床上浸水・洪水、土砂崩れなどは「水災」補償、雷による被害は「落雷」補償になります。

「住宅火災保険」には「水災」補償がついていないため、選ぶなら一般的な「住宅総合保険」か、充実した「オールリスクタイプの火災保険」でしょう。2つの違いは、「住宅総合保険」にないところ（実損の補償や補償範囲の拡大、その他の特約など）をカバーしているのが「オールリスクタイプの火災保険」だということです。

さらに選択の注意点は、「火災保険」の補償対象となる範囲があることです。「建物のみ」、「家財のみ（バイクや自転車も含む）」、「建物と家財」の中から選択した部分になります。補償範囲によって加入時の保険料も違うため、内容と金額をよく検討してから加入することが大事でしょう。

大雨や台風に備えるなら、まずは「水災」補償をつけるかつけないかの判断が必要ですが、保険費用も変わるため、リスクをどうとらえるかによります。例えば、都会のマンションや戸建てに住んでいるから安心だと思っても、もし、1～2階の階数なら、ゲリラ豪雨での川の氾濫やマンホールの排水障害で水の被害に遭わないとも限りません。「水災」補償がなければ全額自己負担ですから、選択は難しいところです。

人への被害を補償する「傷害保険」

大雨・台風による被害では物への被害だけではありません。人への被害も考えられます。

例えば、

　・強風で転んでケガをした

　・強風で看板などが飛んでケガをした

　・川に流されてケガをした

などです。

時には、命を落とすこと危険さえあるかもしれません。

そこで、基本補償として「通院補償」、「入院補償」、「手術補償」、「死亡・後遺障害補償」の４つを備えているのが「傷害保険」になります。場合によっては、今加入している「生命保険」や「医療保険」に“災害入院特約”があれば補償（保障）されることもあります。

「傷害保険」は、特に大雨や台風による被害に限った補償だけではなく、「急激性（突発的な事故からケガまで時間差がないこと）」「偶然性（事故やケガがまったく予知できないこと）」「外来性（ケガの原因が身体の外部からであること）」の3つを満たせば、どの状況でも人の被害に適用されるものです。

車の補償をする「車両保険」

大雨・台風による物への被害では、建物以外に車の被害も想定されます。

例えば、

　・車が水没してしまった

　・車が流されてしまった

　・車が自宅の塀焼や木が損壊し、隣家の車を傷つけてしまった

などです。

「車両保険」には、保険料と補償の違いで「エコノミー型」と「一般型」に分かれますが、補償範囲の狭い「エコノミー型」でも、「水災」は補償内に入ります。ただ、地震や津波での「水災」は除かれますので、「一般型」への加入のほうが多いようです。

損害額が保険金額を超えない金額なら、損害額から自己負担額（免責金額）を引いた金額が支払われ、全損（保険金額を超えること）なら、保険金額の全部が支払われることになります。

まとめ

頻繁に「水災」が起こるようになっている今、自分が住んでいる土地の洪水や土砂災害の危険度がわかるハザードマップを日頃から見ておくことに加え、保険での備えを行うことも重要です。国土交通省ハザードマップポータルサイトや各自治体で出しているハザードマップを参考に、自分の住んでいる場所のリスクを考え、加入する保険を検討すると良いでしょう。

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