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2019年は“働き方改革元年”といわれ、各企業でさまざまな改革が取り組まれていたが、ダイドーグループホールディングス株式会社は、勤務時の服装を自由化する「カジュアルワーク」を、2019年10月1日から導入している。
“カジュアルワーク”とは、業務中の服装を自由化し、ビジネスウェアよりもリラックスでき、自然体でいられる服装で働く取組みを指す当社の造語だ。従業員一人ひとりが健康で明るく、最大限の力を発揮できる働き方の実現に向けた取組みの一環として導入したものである。
同社では、お昼の休憩時間中にコーヒーを飲んで昼寝をする「カフェインナップ」を2017年から推奨するなど、仕事と私生活双方の充実が相乗効果を生む“ワーク・ライフ・シナジー”の実現を目指しているが、業務中の服装を自由化することで、これまで以上に質の高い働き方の実現を目指していくという。
また、他にも資格取得時や学校等の卒業時の費用の一部を負担する「学習支援制度」、従業員が行うスポーツや文化的な活動の支援制度、就業中のBGM、毎日15時00分～15時15分 を「リカバリー（回復）タイム」、従業員が健康に関する知識を学ぶ「健康講座」を開催するなど、従業員が最大限のパフォーマンスを発揮できる環境づくりに取り組んでいる。
同社が取り組んでいるのは、「ワーク」（仕事）と「ライフ」（生活）の双方を充実させることで、シナジー（相乗効果）を起こそうというものだが、カジュアルワークの導入によって、ビジネスウェアよりもリラックスでき服装で働くことで、従業員同士のコミュニケーションの活性化や、柔軟で新たなアイデアの創出に繋がることも期待しているという。
働き方改革に取り組んでいる担当者にとっては、このダイドーグループホールディングスの勤務時の服装自由化による効果が気になるところだが、各企業の取組みを参考にすることも一つの選択肢だ。
働き方改革を担当する人事・総務担当者に課せられているのは、従業員一人ひとりが最大限の力を発揮できる環境の創出であり、それを業績の向上に繋げていくことである。
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