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コロナ禍での人材育成に必要なことは？タナベ経営調べ

公開日2021/10/29 更新日2021/10/30

コロナ禍によって、新卒採用を大幅に減らした企業もあれば、採用そのものを中止した企業もあるなど、一時は“就職氷河期の再来か”と懸念もされたが、結果的にはおよそ7割の企業が「従来通りの採用方針」だったようで、それほど深刻な状況とはならなかったようだ。

しかし、人材育成については、大きく様変わりしていることが、株式会社タナベ経営の全国の企業経営者・役員・管理職・一般社員を対象に実施した「人材採用・育成に関する企業アンケート」で明らかになった。

コロナ禍での人材育成は、最多が社内研修の39.6％で、外部研修・Web研修の31.0％が続いている。いずれもリモートワークを意識しての社内研修制度を強化する動きに見えるが、その内容を昨年と比較すると、社内研修は減少し、増加しているのがOJTである。

感染防止対策のため、新入社員を一堂に集めての研修が満足にできないだけに、実務の中で育成していくしかないという事情もあるが、コロナ禍によってOJTの重要性が見直されていることは、教育担当者は押さえておく必要がありそうだ。

そこで、新たな課題として浮かび上がってくるのが、教育担当者の育成能力だ。OJTは1対1の現場での教育である。それだけに“教える・指導する”能力の高さが求められるが、この分野のエキスパート不足も企業が抱える悩みである。

企業にとって不足している人材は、「マネージャー・管理職」（53.6％）、「専門・技術のスペシャリスト人材」（39.1％）、「デジタル活用に携わる人材」（34.0％）、「経営企画・戦略に携わる人材」（32.2％）で、マネージャー不足は、社員の育成面でも大きなマイナスとなりそうだ。

さて、企業を取り巻く環境は、ここ数年で激変している。働き方改革や多様性、ワークライフバランスの重視など、人事戦略に関するテーマが多い。

新入社員の教育や育成は、企業の成長には欠かせないが、これらの課題に対応していくためには、むしろマネージャー・管理職の育成こそ、先に着手する必要があるのではないだろうか。

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