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年間8日以上の休暇を取ることができない日本の現実

公開日2018/09/29 更新日2018/09/30

働き方改革や生産性向上など、企業の勤務形態を見直す取り組みが注目を浴びているなか、Syno Japan株式会社は、日本、米国、ドイツ、シンガポール、メキシコの5か国の「休暇取得に関する意識調査」を実施した。

その調査結果から浮かび上がったのは、日本では「休みを年間8日以上取ることができない」という、厳しい現実である。

「あなたの職場で、年間で最大何日間の休みを取得することができますか？」という問いに対する回答は、トップがドイツの3週間で、5か国中、もっとも少なかったのが日本の8.76日で、米国は平均15日となっている。

これを男女別に見ていくと、5か国とも共通しているのが男性有利の休暇所得環境にあるという点だ。5か国すべてで男性の方が女性よりも長く休暇を取ることに抵抗感が少ないことがわかるが、なかでも日本は男性が12.5日に対し、女性は4.95日と、男女差も5か国中一番という結果である。

また、年齢によっても休暇の取り方が大きく違い、日本とアメリカは「若い世代ほど休暇が取りにくい」ようだ。日本は23歳から35歳では6.47日と極端に少なく、社会人になりたての頃は、なかなか長期休暇を取得することが困難な環境にあることがわかる。

アメリカも「若い世代は休暇を取りにくい」ようだが、55歳以上になると休暇日数が大幅に増えるという特徴がある。

「日本人は長時間働きすぎ」、「有休を消化していない」といったイメージが強い日本だが、イメージだけではなく、数字の上からもそれが裏付けられたようなもの。掛け声だけの「働き方改革」ではなく、より現実的な労働環境の改善こそ、経営陣と管理部門に求められているようだ。

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