働き方の変化で人事評価制度を見直す動きが加速　あしたのチーム調査

公開日2022/12/05 更新日2022/12/02

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働き方改革やDX推進、リモートワークの普及による労働環境の変化で、人事評価の難しさが問われているが、株式会社あしたのチームが実施した調査結果によると、81.5％の企業が人事評価制度の見直しに取り組んでいることが明らかになった。

そのうち41.0%が定期的に見直しを行っているが、最近の取り組み状況をみていくと、1年以内が29.5％、2年以内が21.0％と、実に半数がここ2年で人事評価制度の見直しに取り組んでいることがわかった。

人事評価制度についての満足度は、経営者や人事担当者、そして社員も2021年度の前回調査よりも大幅にアップしている。制度見直しに取り組んだ効果が、満足度にも表れていることがうかがえる。

ところが、いまの人事評価制度の満足度が、経営者の83.0％、社員の59.0％に対して、人事担当者の45％が現行の制度について不満を抱えていることも明らかになっている。

では、これから導入を求めている人事評価制度は、どのような制度なのだろうか。1位に挙げられたのは「ジョブ型評価」（12.5％）で、2位は「360度評価」（12.3％）、3位は「リアルタイム評価」（10.3％）である。

採用でもジョブ型採用に踏み切る企業が増えつつあるが、評価の面でも専門性を重要視する傾向がみられる。また、大企業では周囲への貢献度をみる360度評価や、現場での成長を評価に反映させるリアルタイム評価を導入する動きもみられる。

ジョブ型評価や360度評価、リアルタイム評価は、いずれも新しい働き方に対応するための新たな評価軸による人事評価制度だが、これからますます注目度が高くなりそうだ。

さて、この調査結果を踏まえ、あしたのチームの赤羽博行CEOが「失敗しない人事評価制度の見直しポイント」として挙げているのは、「それぞれの評価制度には、メリットやデメリットがあり、それを理解したうえで、会社の規模や戦略に合わせて柔軟に評価制度を見直すことが重要」ということである。

【調査概要】
調査方法：インターネット調査
調査対象：全国の人事評価制度を導入している企業に勤めるビジネスパーソン計400人
（役員含む経営者100名、人事担当者100名、26歳以上の一般社員100名、25歳未満の一般社員100名）
調査実施日：2022年10月6日（木）～2022年10月11日（火）
※本調査では、小数点第2位を四捨五入しています。そのため、数字の合計が100％とならない場合があります。

■参考URL
あしたのチーム：「2022年人事評価に関する調査」　第一弾