採用面接時に本当は聞きたいけど聞けない質問はどうする？「質問はありますか」への回答方法を解説

先日、民間調査会社が就職・転職活動の経験がある449人を対象に「就職・転職活動中に本当は聞きたいのに聞けない質問」に関する調査*を実施し、その結果を公表し注目を集めました。調査結果によると、本当は聞きたいのに聞けない質問で最多回答となったのが「給与・退職金について」（133人）でした。

*調査概要
調査対象：就職活動・転職活動をしたことがある方
調査期間：2023年3月3日～16日
調査機関：株式会社AlbaLink
調査方法：インターネットによる任意回答
有効回答数：449人（女性253人／男性196人）
回答者の年代：10代 0.4％／20代 48.9％／30代 34.7％／40代 12.2％／50代以上 3.8％

面接時の応募者からの質問は、面接官から「最後に何か質問はありますか」と尋ねられたときにするのが通例です。そこで今回は、面接のときに聞かれる「質問はありますか」について深掘りしてみましょう。

■関連ニュース
面接で絶対にやってはいけない逆質問とは

面接官が面接の最後にする「質問はありますか」の問いかけ

就職・転職活動中の面接の場ではほとんどの場合、最後に面接官が「質問はありますか」といった問いかけをするのが一般的となっています。面接は面接官が応募者にさまざまな質問を投げかける形で進行するのが通例です。しかし面接の最後に、応募者から企業側に質問を投げかける機会が与えられるわけです。

「質問はありますか」という質問をする理由

面接官が「質問はありますか」と応募者に尋ねる理由として、以下の点が挙げられます。

不安を無くし、自社への就労意欲を高める

面接の際、面接官から企業の事業内容、仕事内容、就労条件などの説明が行われますが、応募者はその内容について十分に理解できないことも考えられます。理解できないままだと「あの企業の就労条件が良く分からない」などと考え、応募者が他社に流れていく可能性が高まるでしょう。

「質問はありますか」と聞くことで、応募者が抱いていた疑問・不明点を払拭できるきっかけとなります。応募者が疑問・不明点を払拭できれば、その企業に対する理解度が高まり、就職先として選ぼうとする意欲が高まります。

自社で働きたい意欲を知る

そもそも就職するつもりがなければ、「質問はありますか」の問いに対して、積極的何かを聞こうとする気持ちは沸かないでしょう。一方、積極的に質問してくる応募者は、それだけ就職したい意欲が高いと判断できます。つまり、「質問はありますか」という問いにより、自社にどれだけ興味や関心を持っているのかをチェックできるわけです。「特にありません」との反応は、面接官にもよりますが、志望度が低いという印象を与える可能性があります。

コミュニケーション能力

「質問はありますか」との問いは回答の自由度が高く、問いを通して応募者のコミュニケーション能力を読み取れます。「相手の立場に配慮してコミュニケーションが取れるか」「敬語をきちんと使えるか」「状況に合わせた会話ができるか」といったことを見極めることが可能です。

応募者の性格を知る

「質問はありますか」への回答内容から、応募者の性格も判定可能です。たとえば研修・教育機会の充実度を細かく尋ねる応募者は、自主的に勉強する意欲が低く、主体的に行動できない人物と判断される可能性があります。一方、「入社日までにどのような勉強をしておくとよいでしょうか」と尋ねる応募者であれば、就労意欲の高い人物との印象を与えるでしょう。

「質問はありますか」で差をつけることも可能

面接官が最後に何気なく言う「質問はありますか」は、その理由を踏まえて改めて考えると、応募者に関する多様な情報を抽出できる機会にもなっているといえます。この点、応募者にとっては、イメージアップのチャンスとして活用することも可能です。

そのためには「質問はありますか」の問いにどのような質問をするのかを、前もってしっかりと準備しておくことが重要です。就職・転職志望者が面接を受ける際、「面接でどんなことを聞かれるか不安」と感じることも多いでしょうが、少なくとも「質問はありますか」については、業種業態を問わず面接試験で確実に聞かれる質問といってよいでしょう。つまり事前に準備・対策をしやすいわけです。

「質問はありますか」への模範回答とNG回答

状況にもよりますが、「質問はありますか」に対しては以下のような回答をするとイメージアップを図れる可能性があります。

・就職・転職された先輩方は、どのくらいの期間で最初の成果を出されているでしょうか。
・入社にあたって、これだけは覚悟しておくべき、という点はあるでしょうか。
・将来的にリーダー・管理職を目指したいと考えておりますが、私と同じ年代の方は、どのような役職で活躍されているでしょうか。またリーダー・管理職を目指す場合、どのような能力が求められるでしょうか。

一方、質問すると評価を下げる恐れがあるのは、以下のタイプの回答です。

・ホームページで調べればすぐにわかるような質問をする（従業員数や設立年、企業の沿革など）
・「はい」「いいえ」で答えられるような質問をする。会話が続きにくく、話がすぐに途切れてしまう。

まとめ

賃金内容や労働条件、福利厚生など直接訪ねにくい質問については、遠回しに尋ねるのも一つの方法です。たとえば給与額については「いくらぐらいになりますか」と直接聞くのではなく、「採用となった場合、具体的な条件につきましてはいつ頃に確認できますでしょうか」などとオブラートに包んで聞いてみるとよいでしょう。

また待遇について質問する場合は、それだけ質問するのではなく、仕事内容やキャリアのあり方などについても合わせて質問することも大事です。待遇だけ掘り下げて質問すると、そのことだけが判断基準になっているという悪いイメージを面接官がもつ恐れがあります。

「質問はありますか」という質問に対する回答で好印象を与えられるよう、しっかりとポイントを押させてみてください。

■併せて読みたい関連ニュース
経理の面接では何が聞かれる？よくある質問と回答例
法務の面接では何が聞かれる？よくある質問と回答例
企業内弁護士（インハウスローヤー）への転職！面接で気を付けたいポイントとは？

■参考サイト
PR TIMES｜【就職・転職活動中に本当は聞きたいけど聞けない質問ランキング】男女449人アンケート調査