ウェルビーイングとは？企業が取り組むべき手法を解説

近年、企業の経営方針を考える中で、「ウェルビーイング」という概念が注目されつつあります。人々が生き生きと働くために欠かせないものですが、その意味や、取り組む方法についてよく分かっていない方も多いのではないでしょうか。

今回は、ウェルビーイングについて考えてみます。

ウェルビーイングとは

ウェルビーイングとは、身体的・精神的・社会的に健康な状態を指します。1946年、世界保健機関（WHO）が設立された際に、初めてこの言葉が登場しました。

「健康」という言葉を聞くと、「病気になっていない状態」を思い浮かべる人も多いでしょう。しかし世界保健機関憲章の定義によれば、「健康」とは単に病気になっていない状態だけではなく、精神的・社会的にも満たされた状態とされています。

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ウェルビーイングの構成要素

ウェルビーイングを構成する要素として、ギャラップ社の「5つの要素」と、心理学者のマーティン・セリグマンが提唱した「PERMA理論」の2つを紹介します。

ギャラップ社の「5つの要素」は、以下の通りです。

・Career Wellbeing：仕事や子育て、趣味など人生のすべての要素がバランス良く保たれている状態
・Social Wellbeing：職場や友人など、良好な社会的関係を築いている状態
・Financial Wellbeing：自分で生計を立て、それを維持できているなど、経済的な満足度が高い状態
・Physical Wellbeing：心身ともに健康になっている状態
・Community Wellbeing：家族や地域社会、会社など、自分が所属している組織への満足度が高い状態

次に「PERMA理論」を見ていきます。これは、以下の5つの要素の頭文字を取ったものです。

・Positive Emotion：希望、喜び、誇りなどポジティブな感情をもっている状態
・Engagement：目の前の仕事など、何かへ没頭している状態
・Relationship：パートナーや友人、同僚、上司・部下などさまざまな人間関係を良好に保っている状態
・Meaning and Purpose：人生の意義や目的を明確化している状態
・Achievements/Accomplishments：目的に向かって努力し、何らかの成果を達成している状態

企業がウェルビーイングに注目している理由

ウェルビーイングが大きく注目されるようになったきっかけの1つが、政府主導の「働き方改革」です。働き方改革がメディアで大きく取り上げられるようになってから、労働そのものや働き方に対して、人々が多様な価値観をもつようになりました。

これから企業に入社する人も、当然その人ならではの価値観をもっています。さまざまな価値観をもった人が共存できるように、企業側の努力によって、働きやすい環境を整えていく必要性が高まってきました。

新型コロナウイルス感染症の拡大や、人材不足の深刻化も、ウェルビーイングの浸透を後押ししています。コロナ禍ではテレワークを導入する企業も増え、お互い顔が見えない状態で仕事をする中で、社員のメンタルヘルスを考える重要性が増しています。

さらに人材不足の深刻化によって、人材の採用に関する難易度が上がっているため、「なるべく離職を食い止めなければならない」という風潮も強まりました。

企業がウェルビーイングを実現するために取り組むべき手法

企業がウェルビーイングに取り組む方法としては、まず「福利厚生の充実」が挙げられます。社員にとっての職場での充実度を高めるだけでなく、仕事とプライベートの両方で、調和の取れた生活を送ってもらうのが重要です。具体的には、ジム・フィットネスクラブの割引、ホテル・レジャー施設の割引など、さまざまな取り組みがあります。会社内にジムを設置するところもあります。

「メンタルヘルスチェック」も欠かせません。社員自身が自分の健康状態を把握できるよう、セルフチェックやセルフケアの促進をサポートしましょう。健康診断はもちろん、ストレスチェックや産業医との個別面談などを用意して、メンタルヘルスを適正な状態に保てるようにしておきます。

「コミュニケーションの活性化」も重要です。たとえば固定席をもたず、自分の気分に合わせて席を決めるフリーアドレスは、オフィス内のコミュニケーションを改善する手法として注目されています。カフェスペースや休憩スペースなどの設置も、こちらに該当します。

最後に紹介するのが「労働環境の整備」です。具体的な取り組みとしては、長時間労働の是正や、在宅勤務・フレックスタイム制の導入などが挙げられます。社員にとっての選択肢が多いほど、ウェルビーイングの実現につながりやすくなるでしょう。

まとめ

ウェルビーイングを実現すると、社員だけでなく、企業にとってもさまざまなメリットがあります。Googleのような世界的企業もこの概念に注目しており、対話を通してコミュニケーションの活性化を図るなど、さまざまな取り組みを実施しています。

企業が取り組む際は、「福利厚生の充実」「メンタルヘルスチェック」「コミュニケーションの活性化」「労働環境の整備」の4つのカテゴリーに分けて考えるとよいでしょう。必要に応じて、他社の取り組みを参考にしてみるのもおすすめです。