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「このパソコンはウイルスに感染しています」など、Webブラウザ上で警告画面を表示し、別の窓口へ誘導するサポート詐欺が増えつつあります。遠隔で重要な情報を抜き取られるため、企業の情報セキュリティ対策の一環として欠かせません。
企業によっては、こうした対策を完備できていないところもあるのではないでしょうか。情報部門はもちろん、企業の重要な情報を扱う経理などの部門でも情報リテラシーは必須です。
従業員や企業自体を守るために、サポート詐欺に関する基礎知識を身につけたいところです。今回の記事では、サポート詐欺の概要や原因、対処法などを詳しく解説します。
サポート詐欺とは、Webブラウザに偽の警告画面やテクニカルサポートの案内画面を表示し、個人情報や金銭を詐取する詐欺の一種です。手口はだんだん巧妙になっており、「自分はだまされない」と思っている人でも被害に遭うことがあります。
サポート詐欺にはいくつかのパターンがあります。よく見られるのは、偽の警告画面やポップアップ広告です。Webサイトを閲覧中に突然、「あなたのコンピューターがウイルスに感染しています」や「システムに重大なエラーが発生しました」というメッセージが表示されます。
偽のカスタマーサポートの案内画面が表示されることもあります。マイクロソフトやAppleといった正規の企業を装って電話、あるいはメールをし、コンピューターに問題があると伝えます。最終的には、被害者のコンピューターにアクセスして不正なソフトウェアをインストールしたり、金銭を要求したりします。
サポート詐欺の偽の警告表示が流れる基本的な仕組みは、詐欺を行う側が不正なWebサイトを運営していることです。検索エンジンの広告やリンク、偽のソフトウェアのダウンロードリンクなどを経由してアクセスすると、警告表示や偽の案内が出現します。
また、何かしらのリストに従って、電子メールやメッセージアプリ、SNSを利用してフィッシングリンクを送信するケースもあります。いずれにせよ、サポート詐欺は自然に発生するものではなく、詐欺を行う側の悪意あるアクションが原因です。
サポート詐欺の偽警告画面は、ブラウザのポップアップや新しいタブとして表示されますが、場合によってはスクリプトを使って閉じられないように設定されていることもあります。そのため、偽警告画面を消すための一般的な手順を理解しておくのが重要です。
まず試したいのが、ブラウザを手動で閉じることです。警告画面が表示された際に、ブラウザの「閉じる」ボタン(×ボタン)をクリックして、ウィンドウまたはタブを閉じます。ただし前述のように、ポップアップが連続して表示されたり、閉じるボタンを押しても反応がなかったりする場合があります。
上記の場合は、タスクマネージャーを使用してブラウザを強制終了することで、偽警告画面を消せます。Windowsの場合は「Ctrl + Alt + Deleteキー」でタスクマネージャーを開き、該当のブラウザを選択し、「タスクの終了」をクリックします。Macであれば「Command + Option(もしくはAlt) + Esc キー」から「強制終了」ウィンドウを開き、該当のブラウザを選択して「強制終了」をクリックします。
上記の手順でも偽警告画面が消えない場合は、PC自体を強制的に再起動するのがよいでしょう。
詐欺の手口は年々巧妙になっているため、さまざまなことに警戒しつつ、冷静な対応が必要です。まず重要なのは、上記でも説明したように、サポート詐欺の偽警告画面に反応しないことです。警告画面に表示されている連絡先に電話をかけたり、指示に従って個人情報を入力したりしないようにしましょう。
ウイルス対策ソフトでスキャンを実行するのもおすすめです。偽警告画面の表示は、マルウェアの感染が原因である場合があります。ウイルス対策ソフトを使ってスキャンを実行し、「検出された脅威」があればすべて削除しましょう。もし怪しいソフトをダウンロード、インストールしてしまった場合はこちらも削除してください。
企業の人々に注意喚起するのも重要です。情報セキュリティに関する研修を実施する際は、サポート詐欺もカリキュラムに取り入れ、危険性を周知しましょう。
ここまではサポート詐欺を防止するための方法ですが、もし実際に被害にあった場合は、警察や消費生活センターなどの公的機関に相談しましょう。クレジットカード会社や銀行にも連絡して、アカウントの一時停止やカードの再発行を依頼してください。
Webブラウザで警告画面が表示されても、まずは慌てないことが重要です。警告画面が出ている時点で、情報が抜き取られているわけではありません。本記事でも紹介したように、偽の警告画面を閉じるなど落ち着いて対処しましょう。
企業は集団で動いているため、自分だけがサポート詐欺に注意していても、リテラシーの低い従業員がトラブルを起こしてしまう可能性もあります。サポート詐欺をはじめとした、サイバー犯罪に関する情報を周知し、企業全体の情報リテラシーを高める取り組みも重要です。
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