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東洋経済新聞社は2020年新入社員の3年後定着率について、1,240社のデータからのランキングを紹介している。上位に並ぶ企業にも興味があるが、それら企業が取り組む人的資本経営も参考になるだろう。
トップにランクされたリース大手企業は、2020年に入社した89人のすべてが3年後にも在籍していた。大手企業では107社が3年後定着率100%を記録している。全社平均は79.5%で、業種別では「電気・ガス業」「医薬品」などが平均90%以上と高く、その反対に「小売業」「サービス業」などは60%台という低い結果になった。
今回トップに輝いた企業では、社員の人材育成に力を入れている。資格取得支援、希望する部署への異動公募制度、海外トレーニー派遣制度などにより、キャリアアップの支援が功を奏しているようだ。ほかにも上位の企業では、有給休暇取得率の高さ、副業を含めた柔軟な働き方の提案、少ない残業時間などの取り組みに工夫している様子がうかがえる。
定着率が高い企業では、決して楽な職場環境を提供しているわけではない。働き方に柔軟性があることは確かだが、それよりも社員の向上心を支援する取り組みが重要なようだ。適度な期待と適度なサポートが、定着率アップのヒントかもしれない。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新情報や具体的対応は公式情報や専門家にご確認ください。詳細はご利用規約をご覧ください。
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