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産業保健業務に従事していると、メンタルヘルス不調者を対応する場面は必ず訪れます。質・量ともに高負荷な業務の増加やグローバル化、IT化など急激な変化が一因です。また、人間関係で悩む方も多いです。
私たちは解決が容易ではない悩みに取り囲まれています。さまざまなことが重なりメンタルヘルス不調となり、休職を余儀なくされることは誰にでもあり得ることです。
そして、事業者は安全配慮義務というものが課せられているため、従業員の健康や安全を考えることは非常に重要です。
今回は産業保健に携わる方々にとって避けて通れない休職の概要を解説します。
精神的な体調不良を自覚した従業員は、上司や産業医、保健師、健康支援担当者などに相談することが多いですが、相談なく急に診断書を提出して休職される方もおられます。 私も保健師として企業で働いていますが、メンタルヘルス不調者の面談を対応することがあります。
傾聴していく中で、本人が医療機関への受診を迷っていれば後押しをしたり、休職についても必要があれば案内したりします。面談の内容については、緊急度が高い場合や休職しそうな状態であれば、上司や健康支援担当者などに共有して良いかどうか本人に了承を得てから共有し、今後の対応を考えます。(生命の危険がある場合はその限りではありません)
メンタルヘルス不調者に気づく方法はいくつかあります。
・ストレスチェックで高ストレス者と判定された方
・長時間労働者
・上司や同僚から見て様子が変化している
例)明らかに落ち込んでいる、遅刻や欠勤が増える、ミスが増える、身なりが乱れる(メイクをしている人がしなくなった、清潔感がなくなったなど)
上記の方法で気づく、不調者本人からの相談が比較的早かった場合など早期に対応すれば、周囲がサポートをして休職せずに回復することもあります。早期に対応しても体調悪化する場合や、対応が間に合わず休職を選択することもあります。
・医療機関へ受診勧奨する
・受診してもらい、休職について記載のある診断書を取得し提出する
・会社の就業規則や休職中の対応方法などの必要事項を確認し休職に入る
記事提供元
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<運営元> 株式会社ドクタートラスト
産業医紹介やストレスチェック実施、外部相談窓口[アンリ]、健康管理システム「Ailes+(エールプラス)」、健康経営セミナーなど、さまざまなサービスではたらく人の健康管理を専門医受託している会社です。
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