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一般社団法人日本能率協会は2024年1月12日、「トップマネジメント意識調査2023」の結果を発表した。調査期間は2023年6月8日~10月27日で、同社が主催したトップマネジメント研修の受講者(役員・経営幹部を対象)324名から回答を得ている。本調査から、今後の経営戦略や経営者に求められる資質などが明らかとなった。
目次【本記事の内容】
社会や経営環境の変化が激しい時代においては、経営者が認識すべき課題や経営者に求められる要件なども変化していくものと考えられる。組織の先頭に立って変革を牽引していくトップマネジメント層は、今後の経営や経営戦略に対してどのような意識を抱いているのだろうか。
はじめに日本能率協会は、「日本の産業界の今後の国際競争力・持続的成長、および自社の今後の競争力や成長への自信があるか」を尋ねた。すると、「今後の日本の産業界の国際競争力・持続的成長」については、「自信がある」との回答が20.5%(とても自信がある、自信がある、やや自信があるの計)だった。一方、「不安」との回答は79.3%(やや不安である、不安である、かなり不安であるの計)と8割に迫った。
また、「自社の今後の競争力・成長」については「自信がある」との回答が48.3%(同計)で、「不安」との回答は51.7%(同計)と過半数だった。日本の産業界の今後の国際競争力・持続的成長、および自社の今後の競争力や成長への評価は、「不安」が「自信」を上回る結果となった。
「自社の今後の成長や競争力への自信」を業種別でみると、「製造業」と「非製造業」では、いずれも自社の今後の競争力・成長に対して「不安である」とした合計が半数程度(製造業:54.1%、非製造業:49.7%)となり、前設問と同様の傾向にあるとわかった。多くの役員・経営幹部が、今後の日本の産業界および自社の成長に対して厳しく捉えていることが見て取れる。
そこで、「今後の経営戦略に影響すると想定される項目についての関心度合い」を尋ねたところ、「大いに関心がある」とした回答が最も高かったのは「人的資本経営の推進、組織能力・人材の強化」(61.7%)で、以下、「デジタル技術の活用、DXの推進」(53.7%)、「テクノロジー動向の把握と対処」(52.2%)と続いた。
昨年(2022年)度と比較すると、「人的資本経営の推進、組織能力・人材の強化」(2022年度第2位)と「デジタル技術の活用、DXの推進」(2022年度第1位)の順位が入れ替わる結果だったという。この結果を踏まえて同協会は、……
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