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企業の人材育成において、OJTは広く行われている手法の1つです。しかし、全ての企業が有効な方法で実施できているとは限りません。 今回はOJTを導入するメリットと注意すべき点であるデメリット、さらに似た言葉であるOff-JTとの関係性について解説します。
4月は新卒をはじめ、多くの新入社員が入社する時期です。 馴染みのある人材育成手法だからこそ、いま一度内容を確認してOJTの実施に役立ててみてはいかがでしょうか。
OJTとは「On the Job Training」を略した言葉で、トレーナー役となる上司や先輩の指導のもと、若手社員が職場で日常業務に取り組みながら、仕事に必要な知識やスキルを身に付ける教育手法です。
教育方法には特に体系的なものはなく、トレーナー役の社員が、新入社員や若手社員に対して、具体的な業務を実演する、業務の進め方を説明を行う、実際に業務に取り組ませる、など実践の場を通じて指導します。
なお、トレーニングをすべて実際の日常業務の場で行うのがOJTの特徴で、特別な教育の場や研修会などを設けられません。
OJTには以下のようなメリットがあります。
OJTはトレーナー役とマンツーマンで行われるので、新人・若手の性格や能力などに合わせたきめ細やかな訓練が可能です。大勢に対して一斉に行う集合研修などの場合、個別にプログラムを組むことは難しいですが、OJTであれば一人ひとりと向き合いながら研修プログラムを組むことが可能であり、新入社員・若手社員を成長促進の効果が期待できます。
トレーナー役となる上司や先輩は、新人・若手に対する指導の中で、自分自身も業務内容をチェックし直したり、取り組み方を改善したりするきっかけになります。また、指導を行う中で、部下・後輩への接し方、教育の仕方、モチベーションを引き出す方法、論理的なコミュニケーションの方法などを身に付けることも可能です。
OJTは研修会場を用意したり、外部講師を招いたりする必要はなく、教科書・教材なども不要です。通常の研修では必要となる各種コストや大がかりな準備が、OJTでは発生しません。
OJTは同じ部署に属する上司と部下、先輩と後輩といった関係性の中で実施されるため、OJTの実施はそのまま組織内におけるコミュニケーションの増加に直結します。これは、組織に入ったばかりの新入社員・若手社員の孤立を防ぐことにも効果的です。
一方、OJTの実施には以下のようなデメリット・注意点があります。
日常業務の中で新人・若手への教育の時間を割く必要があるため、トレーナー役となる社員は、OJTなしで仕事をする場合と比較すると、仕事の効率は落ちてしまいます。本来の業務に時間を回せないため、残業が発生する可能性もあります。
教える側と教えられる側が一対一となるため、教えられる側は「誰に教えられたのか」によって、身に付く知識やスキルの度合いがど変わってしまいます。
トレーナー役が実務の能力はもちろん、仕事に対してどのくらい意欲的で向上心があるのか、あるいは新人・若手を育てようという熱意はどれくらいあるのかによって、OJTの成果は大きく変わります。 トレーナー役が誰かによって教育成果にバラツキが生じるので、トレーナー人選は慎重に行う必要があります。
企業における新人・若手の教育方法としては、OJTのほかに「Off-JT」もあります。Off-JTとはOJTとは正反対の教育方法で、職場や日常業務を離れた場所で行う教育手法のことです。たとえば人事部が会場を設定した上で実施する新入社員研修、職種ごとに実施されるスキルアップ研修、管理者を対象に行われる管理者研修などが該当します。
Off-JTは、日常業務の中では習得できない知識、情報を学習するために行われます。教育プログラムが確立され、得られる知識は一般性・汎用性のあるものが中心ですが、OJTだけではカバーしきれない知識・スキルをOff-JTでは身に付けられます。
そしてOJTは、このOff-JTと組み合わせながら行うことで、効率性や成果がアップが期待できます。たとえば、新卒新入社員に対してOff-JTにより基本的なビジネスマナーを学ぶ場を提供すれば、OJTの場で上司・先輩がいちいちマナーや礼儀を説明する手間を省けます。Off-JTでは基礎的な知識・スキルを伝える内容が多くなりがちですが、そこで学んだことは、OJTを効率化し、その成果を高めることが可能となります。
つまり、OJTは単体で行うよりも、Off-JTと相互に連動するような形で実施することで、若手社員の育成がより促進されるというわけです。OJTとOff-JTを体系的・相互補完的に実施する教育システムを構築することで、新人・若手の教育を効率的に行えます。
OJTは新人・若手教育のスタンダードな方法として、多くの日本企業で導入されています。あまりにも日常的・当たり前の教育方法であるため、あらためてそのメリット、デメリットを客観的に見直し、より効率的に実施するにはどうすればよいのか、企業として検討してみてもよいかもしれません。
OJTはOff-JTと効果的に組み合わせることで、成果のアップが期待できますので、この点も踏まえて人材育成を見直しをしてみてはいかがでしょうか。
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