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省エネとコスト削減はまだまだ可能、オフィスでできる節電対策とは？

公開日2024/08/12 更新日2025/02/28 ブックマーク数

企業の業務に関わる、さまざまなコストが上昇する中で、電気料金値上げによるコスト増も頭の痛い問題です。真夏の消費電力のピーク期を迎え、社内で実践できる節電方法はまだあるのか、あらためてオフィスの省エネ対策を考えてみましょう。

目次本記事の内容

エネルギー消費の内訳
時間帯ごとの節電アクション
節電のカギを握る照明と空調
まとめ
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エネルギー消費の内訳

オフィスが自社ビルか賃貸かによって、節電で重視するべきポイントが異なりますが、ここからは賃貸オフィスに絞って節電方法を考えます。まずオフィス内で使用される電力は、そのほとんどが照明・コンセント電源・空調の3つで占められています。

中でも照明は最大で全体の40%を占め、ほかの2つはそれぞれ30%程度です。業務に必要なパソコンやサーバーなどを止めることは無理なため、節電効果を高める余地は照明と空調にあるといえるでしょう。

時間帯ごとの節電アクション

オフィスでは、1日の中の時間帯によっても電力使用量は変化します。まずは時間帯ごとに節電のヒントがないか検証してみましょう。

1.　始業時間前
社員が出勤する時間帯までに、冷房や暖房を最適な状態にしておくことも大切ですが、空調の使用開始時刻を少し遅らせることはできないでしょうか。始業時に少しだけ我慢してもらえれば、空調の使用時間を短くできます。

2.　業務時間帯（午前と午後）
使用していないオフィス機器や照明は、必ず電源を切ることを社内で徹底します。空調も季節ごと、または天気に合わせて微調整すれば、無駄なエネルギーの損失を抑えることが可能です。

3.　昼休み
役所などでよく見る光景で、昼休み中は原則として照明や機器類の電源を切ることをルール化します。もちろんどうしても必要な場合は柔軟に対応します。

4.　残業時間帯
原則的に残業をするスペース以外は、照明や空調を含めて電気の使用を制限します。業務スペースを区分して、効率的な空間利用ができるようにしておくとよいでしょう。

節電のカギを握る照明と空調

今まで以上に節電対策を徹底するなら、照明と空調の利用方法を改善することが効果的です。それぞれどのような対策が可能なのか、すぐに実践できる節電方法を紹介します。

実は、蛍光灯の製造は2027年末で禁止され、いずれは照明をLEDに交換する必要があります。LEDにすると大幅な節電が可能になるため、早いタイミングでオフィス照明をLED化したほうがよいかもしれません。交換のコストはかかりますが、その後に節約可能な電気代と比較した場合、全体ではコスト削減が可能になるはずです。

また照明はオン・オフのルールを決めたり、外光を上手に利用したりすることでも節電につながります。明るさをコントロールできる照明にかえることも、長い目で見れば有効な方法でしょう。

一方の空調については、家庭と同様にサーキュレーターで空気を循環させると、冷房も暖房も温度設定に余裕ができます。外気吸入と内気循環を使い分けることもポイントです。春や秋などは外気を取り込んだ送風だけでも、快適な温度を維持できるかもしれません。