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経営層の8割が予想する“今後3年間で起きる創造的破壊”とは？

公開日2019/06/05 更新日2019/06/06

働き方改革やAIの進化など、ビジネス環境が大きく変わろうとしていることを、実感しているビジネスパーソンも多いことだろう。

それを裏付けるのが、マーサー「2019年グローバル人材動向調査（GLOBAL TALENT TRENDS STUDY ）」で、日本の経営層の80％が、「今後3年間で大きな創造的破壊」が起きると予測していることが明らかになった。

日本では終身雇用制によって従業員の安定が保障されてきたが、従業員の5人に2人がIT化やAIの導入により自分の職を奪われるのではないかと危惧しているという調査データもある。

事実、テレワークや副業など多様な働き方を認める企業も増えつつあり、長い間、日本の産業を支えてきた終身雇用制の見直しも始まっている。ビジネス環境の“創造的破壊”が、想像以上のスピードで進んでいるのは確かなようだ。

では、こうした“創造的破壊”に対応するためには何が必要なのだろうか。マーサーの調査によると、従業員の入社理由で最も大きいのは職の保障であり、それが入社した会社で働き続ける理由でもある。

つまり、従業員に働き続けてもらうためには、安心感を与える必要がある。ようやく戦力として育ってきたところで転職されてしまうようでは、企業にとっては大きな人的リスクを抱えてしまうことになる。

その対策として経営層が挙げているのは、「将来にフィットした組織作り」である。ところが、調査の結果、人的リスクを軽減する力があると思っている経営層はわずか5人に1人である。

ここはひとつ、労務管理担当者や総務担当者などの管理部門が、優秀な人材を惹きつける魅力あふれる職場環境作りに向けて力を発揮する場面と言えるのではないだろうか。

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