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「企業と生活者の最適なコミュニケーション方法」エイジアが調査

公開日2021/07/11 更新日2021/07/12

企業と生活者とのコミュニケーション手段といえば、かつては直売店や訪問、電話、街頭広告、ちらし配布が主流だった。

しかし、インターネットの普及によって、電子メールやチャット、Webサイト、ソーシャルメディア、スマホアプリなど多岐にわたるようになり、企業と生活者のコミュニケーション手段も、大きく変わろうとしていることが確かなようだ。

広報担当者にとっては、多様化するコミュニケーションツールをどのように活用していくべきか、大いに悩むところだが、生活者は、どのようなコミュニケーションツールを選択し、どのような目的で情報を取得しているのだろうか。

マーケティングコミュニケーションシステム「WEBCAS（ウェブキャス）」シリーズの開発・販売をする株式会社エイジアが、生活者を対象に「企業に求める情報発信とコミュニケーション方法」を調査し、企業と生活者の最適なコミュニケーションについて検証している。

その調査結果だが、「企業の情報を得る最適な手段」は、「企業のWebサイト」が最多の48%で、次いでほぼ同率の47％で「メールマガジン」と続いている。また、生活者が企業に求めている情報は「自分が興味・関心を持っている情報の提供」（57%）、「最適なタイミングでの情報提供」（43%）となっている。

一方、「自分の意志を企業に伝える最適な手段」としては、「企業の問い合わせフォーム・代表メールアドレスに連絡」が最多の55％で、「リアルイベントへの参加」が10％だった。また、「企業と何でつながりたいか」は「メールマガジン」が最多の39%、「SNS」はわずか17%にとどまるという結果だった。

年代別にみていくと、20代では「企業の公式SNS」、次いで「企業のWebサイト」、「スマートフォンのアプリケーションからの通知」がほぼ同率で上位を占めているなど、年代によってツール選びにも違いがあるようだ。

この調査で示された結果からは、生活者が企業に求める情報発信源として最適なのは、「企業のWebサイト」や「企業のメールマガジン」ということになるが、10代・20代をターゲットにする場合は、新たな情報発信源としてSNSの活用も検討する必要がありそうだ。

株式会社エイジアは、生活者への情報発信やコミュニケーション手段の最適化の検証材料としてレポートを作成し、自由にダウンロードできるようにpdf版を公開している。

レポートはこちら

収束が見通せないコロナ禍で、広報戦略の見直しを検討している広報担当者は、参考にしてはいかがだろうか。

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