勤務先で最もストレスを感じる要因は？　チューリッヒ生命調べ

公開日2021/08/11 更新日2021/08/12

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新型コロナウイルスの感染拡大により、多くの企業が新制度の導入や従来制度の変更などに取り組み、働き方が大きく変わりつつある。この環境の変化が、ビジネスパーソンのストレスにどのように影響しているのだろうか。

チューリッヒ生命保険株式会社が、全国1,000人のビジネスパーソンを対象に実施した「ストレスに関する調査」によると、勤務先でもっともストレスを感じる要因は、「給与・賞与（金銭面）」が昨年に続いて1位となった。

金銭面がストレスの要因1位となった理由は、「業務量に対して給与が安い」、「年功序列で給与が決まり上がらない」など、コロナ禍と関係のないものから、「休業により収入減少」、「シフト削減」などコロナ禍の影響を受けたものまで幅広い回答が寄せられている。

一方、コロナ禍で急速に進んだのが「在宅勤務」で、回答者の約4割（39.2％）が在宅勤務制度を利用できると回答している。しかし、20代女性にとってはこの在宅勤務をストレスの原因ととらえているのが54.3%と半数を超えている。

女性は、低い年代ほど「在宅勤務」をストレスと感じているようだが、全体でもコロナ禍における仕事上のストレスでは「業務上のコミュニケーションがとりづらい」が最多の20%で、職場で顔を合わせる機会が減ったことなどが背景にあると考えられる。

通勤やオフィスで感染するリスクをストレスと感じる人も34.3％いる。いずれにしても、コロナ禍がストレス要因になっていることは間違いなさそうだ。

新型コロナウイルスの収束後に「やりたいこと」は何かについての質問では「国内旅行」が37.0％、「海外旅行」が15.5％で、全体の52.5%が「旅行」を挙げている。緊急事態宣言やまん延防止等重点措置で、旅行や会食、飲み会の自粛要請は、ビジネスパーソンにとって相当の心理的負担となっていることがうかがえる。

「ビジネスパーソンが抱えるストレスに関する調査2020」は、働き方に関する新たな制度の導入とそれに伴うストレスについても調べているので、管理部門担当者はチェックしておくといいだろう。