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働き方改革のカギは「脱パソコン」スマホの積極利用にアリ？！

公開日2018/10/27 更新日2018/10/25

“女性活躍推進”や“働き方改革”というフレーズが、連日のようにニュースで取り上げられているが、生活者の意識・実態に関する調査を行うトレンド総研は、「働き方改革のカギは“脱パソコン”にある」という調査結果を発表した。

この調査は、1日平均1時間以上のデスクワークに従事する一都三県在住の20～50代会社員男女500名を対象に、「働き方」の変化について調査を実施したもので、「ここ1～2年で働き方改革に対する意識が高まっていると思うか」と聞いたところ、全体の59％が「そう思う」と回答している。

また、「勤務する会社において働き方改革に対する意識が高まっている」と答えた人も51％と半数以上にのぼり、ビジネスの現場においても、働き方に対する意識が高まっていることが明らかになった。

さらに、「働き方改革において活用したいアイテム」では、パソコンが74％でもっとも多く、次いでスマートフォンが51％と、いずれも過半数を超えている。

しかし、20～34歳のミレニアル世代では、スマートフォンが63％で、35歳以上のミドル世代は44％と、年齢が若くなるほどビジネスシーンでもスマートフォンを積極的に活用していることがわかった。

実際にビジネスシーンでスマートフォンを活用しているのは34％で、さらに細かく見ていくとミレニアム世代の年収300万円未満が27％、600万円未満35％、600万以上38％と、年収が高いほど「脱パソコン」の傾向が高くなっているようだ。

ビジネスツールがパソコンからスマホへシフトしているのは、「社外で仕事をすることが増えた」が約3人に1人という調査結果も大きく影響しているようだ。

スマホで仕事をするメリットは、「持ち運びがラク」（75％）、「電車移動中も時間を有効活用できる」（65％）、「起動に時間がかからない」（42％）、「電源やWi-Fiの確保に気を配らなくてもよい」（41％）などがあがっている。

しかも、スマホを活用することで、パソコン活用時より業務効率は3割アップ、勤務時間も平均66分カットされているという実感もあることから、働き方改革のカギは「脱パソコンにあり」というのが調査の結論のようだ。

在宅勤務制度やテレワーク制度など、「場所を選ばない働き方」が広がりを見せているなかで、管理部門としては、スマホの支給や、外出先からもスマホでチェックできるチャットツールなどを、積極的に導入していくことが必要なようだ。

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