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デジタル化によって、膨大なデータを収集することが可能な時代だが、そのデータを整理・分析するなど、効果的に活用していくことが求められている。そこで注目を集めているのがデータ分析関連人材、なかでも最も重宝される人材とされているのがデータサイエンティストだ。
株式会社矢野経済研究所は、データ分析関連人材規模を調査し、現況やデータ分析関連人材職種別の動向、および将来展望を明らかにしているが、2019年度の国内データ分析関連人材規模は63,400人の見込みで、2022年度には116,000人に達すると予測している。
IT関連企業では、データ分析関連人材の育成するため、プログラミング言語の「Python(パイソン)」研修をはじめ、さまざまな研修の整備を、積極的に進めている。また、分析専業事業者による、社外向け(ユーザー企業向け)研修サービスの提供も始めている。
ユーザー企業となる製造業や小売業では、「データサイエンティストの育成」と「全社的なデータ分析に基づく意思決定の浸透」という、目的別の研修を従業員に提供する傾向にあり、データ分析関連人材規模は急拡大しているという。
2022年度には、国内データ関連人材規模は116,000人に達すると予測しているが、その職種は、分析コンサルタント、データサイエンティスト、分析アーキテクト、プロジェクトマネージャーなどで、いずれの職種も需要は伸びていくと予想している。
また、現在はデータモデルの構築などを含めて、データの分析自体に価値を見出す傾向にあるものの、やがてデータの活用戦略の策定段階(フェーズ)に重要性が増すものと考えられることから、今後は分析コンサルタントの需要が高まっていくとみられている。
テクノロジーの進化によって膨大なデータを収集することができても、それを分析し、活用しなければ宝の持ち腐れである。
しかし、まだまだ人材は少なく、これからはデータ関連人材の確保が難しくなることが予想されるだけに、総務・人事担当者は、今から、社内にデータサイエンティストを育成する体制づくりに取り掛かることを、検討してみてはいかがだろうか。
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