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せっかく内定を出しても辞退されてしまうケースがあります。今回は、候補者が内定を辞退する主な理由や内定辞退を防ぐ3つの方法について解説します。内定辞退の対策をすることは、自社に合う人材を採用するための工夫にもつながります。候補者が内定を辞退する主な理由を理解して、効果的な対策を実施しましょう。
内定辞退率とは、特定の期間に内定を辞退した人の数で、「内定辞退者数÷内定取得者の総数」で算出されます。中途採用の場合は、内定辞退率の平均を出すことは難しいので、新卒採用の場合にどのくらい内定辞退率があるのか見てみましょう。
リクルートキャリアの就職みらい研究所によると、2020年卒の8月1日時点の就職内定辞退率は62.7%。2019年卒の8月1日時点における61.6%と比べて、1.1%上昇しました。また、内定を出した人のうち、半数以上が内定を辞退していることがわかります。人事担当者は内定辞退があることを考慮した上で採用活動を展開する必要があると言えるでしょう。
キャリタスリサーチのデータによれば、複数企業から内定を得た学生の場合、流通や商社に内定が決まって辞退した人は他業種への就職を決める傾向があり、製造やIT・情報などで内定を辞退した人は、同じ業種で別の企業に就職しているケースが目立ちます。一口に内定辞退と言っても、業種によって、その後の動向には差があると言えるのです。近年、学生からの内定辞退に悩む企業が増えています。
2019年に発覚したリクナビを運営するリクルートキャリアが、「リクナビDMPフォロー」サービスにおいて、ユーザーである学生に十分な説明をすることなく企業側に内定辞退率を予測し販売していた問題が、記憶に新しい方も多いでしょう。この問題の背景として、内定辞退に悩む企業が多いことを指摘する人もいます。複数の企業から内定を得た学生が内定を辞退するケースは今や珍しいことではないのです。
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