公開日 /-create_datetime-/
転職しようと思った際、総合職、一般職という括り以外に専門職という職種が選択肢となります。専門職とはその文字通り、専門性ある職種のことであり、スペシャリストという言葉で置き換えられます。しかし、総合職や一般職でも相応の専門性がある以上、どこで線引きされているのかはなかなか見えてきません。この記事では専門職とはどのような職種であるのか取り上げていきますので、今後のキャリア選択の際の参考にしてください。
専門職とは、その職務を遂行するにあたって必要となる専門的な知識を体系的に学んでいなければ務まらない仕事のことを指します。国家資格が必要となる医療関係の職種が典型的な例であり、士業資格の知識を活かすコンサルタント、専門的なジャンルに特化したインストラクター、プログラマーなども同様です。これらの職種に共通しているのは、マニュアルを渡されたからといって、誰にでもこなせる仕事ではないという点です。マニュアル通りの対応を行っていても、イレギュラーが発生した場合の対応ができませんので、職務を全うできないままです。
国家資格を取得して専門職として働くケースに代表されるよう、時間をかけてその職種を全うするために必要とされる知識を学んでからスタートラインに立ち、キャリアを通じてより専門性を高めていくのが専門職です。
専門職に従事する人の数は平成30年の統計によると、1131万人となっており、すべての就業者数のうち17%ほどを占めています。平成12年から17年にかけての期間、専門職に従事している人の数が850万人ほどで横ばいの推移を見せていたのを考えると、この15年間で専門職に従事する人の数はだいぶ多くなったといえます。
専門職で働く人々の男女比については平成30年のデータには男女計の数値しか見当たらないため、平成17年のデータとなりますが、男性が52.4%、女性が47.6%となっています。女性の社会進出が当たり前となり、男女差なく働ける社会となっている現在までの15年を考慮すれば、男女比の差はほぼなくなっていると考えられます。男女共同参画局ではもっと古い平成7年国勢調査の結果を公表していますが、当時の専門職に従事する女性の割合は41.6%と平成17年よりも低く推移していました。
記事提供元
管理部門の転職ならMS-Japan
転職するなら管理部門・士業特化型エージェントNo.1のMS-Japan。経理・財務、人事・総務、法務、会計事務所・監査法人、税理士、公認会計士、弁護士の大手・IPO準備企業の優良な転職・求人情報を多数掲載。転職のノウハウやMS-Japan限定の非公開求人も。東京・横浜・名古屋・大阪で転職相談会を実施中。
知らないともったいない!ビジネスカードのマル得活用ガイド
顧問契約書/コンサルティング契約書の作成で気を付けておくべき事
OFFICE DE YASAI 導入事例
資金繰り・キャッシュフロー改善にも貢献 BtoB後払い決済・請求代行が生み出すメリット
契約ライフサイクルマネジメント(CLM)ソリューションの導入に向けて
副業制度がある会社は約3割で前回調査より増加傾向。一方、副業人材を活用している企業は1割未満
25卒生の“企業選びの軸”は? 4割超が「DXの取り組み」を重視、“テレワークの採用”がポイントか
ランスタ開催直前告知!成長企業の経理担当者なら押さえておきたいウェビナーは…?
【管理部門・士業の実態調査】2024年度の給与アップと人事評価の実態とは?
社内不正被害、人材の流動性が高い4月から6月は要注意 被害の6割近くは「情報持ち出し」
コロナで変わった人事現場の実態 人事給与アウトソーシングサービスを提供する三菱総研DCSが解説!
債権管理・入金消込効率化『Victory-ONE/G4』導入事例 ~自動消込照合率が91%まで上昇! 株式会社有隣堂~
契約書作成の際に必ず押さえておきたい8つのポイント
【面接対策】ハイスキルエンジニア学生を惹きつける!必見の面談テクニック!
工事請負契約書とは?作成時の注意点などを解説!
学生の就職観は「楽しく働きたい」「ノルマがきついのは嫌!」~企業が採用活動をするときのポイント~
【2024年度の賃金動向】企業の約6割が“賃上げ見込み”過去最高記録を更新へ。半数超が「ベースアップ」を実施予定
経費精算システムで経理業務を劇的効率化! おすすめサービスも厳選紹介
労働者との間で増加するトラブル、不当労働行為を回避する企業の心得
ホールディング経営とは? グループ経営との違いについて解説
公開日 /-create_datetime-/