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6月といえば、夏のボーナス商戦が展開され、消費行動が活発となる時期だ。しかし今年は、これまでと比べるといささか様相が違うようだ。
新型コロナウイルスの感染者数が全国的に減少傾向にあり、行動制限の解除や外国人の受け入れも再開するなかでのボーナス支給である。その使い道は、これまで我慢していた旅行や、プチ贅沢な食事会などでの散財が増えると考えるのが妥当だろう。
しかし、株式会社エアトリが実施した「夏のボーナスに関する調査」によると、「ボーナスで特別なことをしたいと思う」の40.2%に対して「思わない」が59.8%と、財布の紐を緩める気はなさそうだ。
東証プライム上場企業における夏のボーナスの平均支給額は76万5,888円(労務行政研究所調査)だが、これはあくまでも大手一流企業の支給額だ。エアトリの調査によると、ボーナス制度はあるが「今年は出ない」が5.8%、「そもそもボーナス制度がない」が31.8%となっている。
さらに、支給額に対しても「とても不満」が30.3%ともっとも多く、「少し不満」の16.3%を合わせると半数近くになる。一方、「とても満足」は7.2%、「少し満足」は18.2%で、ボーナス支給額についての満足度はきわめて低いというのが実情だ。
さて、支給額に対する満足度が低いとはいえ、ボーナス支給となれば、やはり期待に胸をふくらませる人が多いだろう。およそ4割の「特別なことをする」の回答者の“特別なこと”の1位は国内旅行で、2位は海外旅行、3位が大きな買い物である。
また、誰のために使うかといえば、男性の43.5%が「家族」で、女性の60.8%は「自分」と回答するなど、男性と女性ではボーナスへの意識の違いもみえてきた。
久しぶりに行動制限が解除された夏となるだけに、観光業や小売業では需要増に大きな期待を寄せているが、期待するほど消費意欲は高まっていない。その背景にあるのは相次ぐ値上げラッシュと新型コロナウイルスの感染再拡大への警戒感が、根強く残っていることもうかがえる。さて、今年の夏のボーナス商戦は、どのような結果になるのだろうか。
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