DX推進のために整備すべき"環境"とは

公開日2024/05/22 更新日2024/05/21

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DX推進のために整備すべき"環境"とは

目次本記事の内容

ビジョン、ロードマップに次いで必要な"環境整備"
6つの環境を振り返る
DXを一過性の取り組みに終わらせないために経営層も参画して行動を起こすべき

DX推進には、DXビジョン・戦略・ロードマップの策定、各組織の重点テーマ・目標KPI設定などの大きな方針が必要です。それらが示されてこそ、全社的な活動としてDXが認知され、各部署での取り組みが加速していくと言えます。しかし、DXを推進していくためには、環境整備も忘れてはいけません。ここでは、DXが組織文化として根付き、自然発生的に推進されていくための環境づくりのポイントを解説します。

ビジョン、ロードマップに次いで必要な"環境整備"

1.中小企業のDX取り組みの現状

まずは各企業のDXの取り組みの状況を俯瞰して見てみましょう。IPA（独立行政法人情報処理推進機構）が発行している「DX推進指標自己診断結果分析レポート（2021年版）」によると部門横断で持続的にDXを推進できている企業、つまりDX先行企業といわれる企業は全体の17.7%となっています。全社戦略に基づき、一部部門で推進している企業が27.8％、部門単位での試行、実施している企業が35.4%、まだDXに関して具体的な取り組みに至っていない企業が19.1%という状況です。約5社に2社は全社的なビジョンに基づくDX推進が始められている一方で、半数以上の企業はまだ取り組みを行っていないか、行っていても部単位での個別の動きにとどまっているようです。このように、DXの取り組みのレベルは企業それぞれといった状況です。DX環境整備は自社の状況に合わせて、何が最適かを検討していくとよいでしょう。

2.DX推進のための"環境整備"

冒頭に述べたDXビジョンなどの大きな方針を立てる手法は、経営戦略や事業戦略の考え方と同じですので、取り組んでいる企業も多いでしょう（先ほどの統計でも5社に2社が取り組んでいました）。しかし当然ですが、方針を定めれば上手くいくわけではありません。部署ごとでバラバラの推進になっていたり、進めてはみたものの停滞した、DXに対して熱量を持っている人間が一部の社員に限られている、という話を聞くことは多いです。そこで必要になるのが、DX推進をサポートするような環境を整えることです。その環境として代表的なものは、①意識、②人材、③推進組織、④権限・承認プロセス、⑤制度、⑥ITシステムの6項目です。