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面接・面談ではない1対1のミーティング、それが新しいマネジメント手法の一つである「1on1」です。アメリカでは広く知られた業務管理方法ですが、最近になって日本でも導入する動きが広がっています。
この記事では1on1の概要と進め方について解説します。
アメリカ企業における1on1の定義によると、「1on1(ワン・オン・ワン)ミーティング」とは、ある組織内で2人の間で行われる定期的なミーティングであり、通常はマネジャー(上司)と部下との間で行うとされています。
これまで日本の企業内でも、評価面談などの形で1対1のミーティングを行うことはありました。しかし1on1はそれらの面談とは異なり、具体的な業務の一環として実施されるミーティングです。
1on1は業務進捗の打ち合わせとは違います。主な目的としては大きく二つが挙げられ、その一つは部下の成長を促すことです。
上司は1on1を通して、部下が仕事の中で体験したことや、仕事上の課題や悩みなどを共有します。それに対してフィードバックを行うことで、部下は経験者のノウハウを身につけることができます。
また、1on1では上司と部下との間で、目標設定を行うことが一般的です。設定した目標は、次の1on1で進捗状況を確認し、有効なフィードバックができれば業務改善にもつながります。こうした一連の流れを体験することで、部下は自身の能力を高めることが可能となります。
もう一つの目的は、組織そのものを活性化することです。定期的な1on1は、部下のモチベーションを高める効果も生み出します。一人ひとりの社員がモチベーションアップすれば、組織全体の業務効率もアップするでしょう。
また、上司が部下の課題や悩みを共有することは、組織全体での課題や人間関係を改善することにもつながります。特に日本人はグループミーティングで問題解決することが苦手といわれているため、今後1on1での業務効率化が期待できるのではないでしょうか。
日本ではまだ新しい試みなので、ここで1on1の標準的な進め方について紹介しましょう。
まず1on1は定期的なミーティングになるため、最初にスケジュールを決めておくとよいでしょう。例えば週に1回30分、月に1回60分などのルールを決めてから、実施に際しては事前に具体的な日程を設定しておくことが重要です。
1on1を始める際には、その回のテーマを決めておくと流れがスムーズです。上司から1on1の目的とテーマについて、簡単に説明することからミーティングを始めます。お互いに話が進めやすいように、一定の質問パターンを決めておくとよいかもしれません。
話し合った内容は必ず文書として記録し、次の1on1ではその内容をもとにフィードバックを実施します。1on1の最後では、その回のミーティング内容についてお互いに振り返りも行います。こうした流れを繰り返すうちに、上司と部下との信頼関係が高まるような、副次的な効果が得られる可能性もあります。
1on1を行う上で最も重要なポイントになるのは、上司と部下が対等の関係で話し合うことです。上司から部下への教訓の場になってしまうと、1on1が持つ意義とメリットは失われてしまいます。お互いに相手の話を積極的に聞くという姿勢が大切です。
また、ミーティングでは相手の意見に対して評価をしがちになりますが、1on1では意見の共有から問題解決を目指すので、お互いの意見を尊重する姿勢を崩してはいけません。直接的な評価は避けるべきでしょう。ただしフィードバックは毎回適切に行わないと、本来1on1で得られる成果が見込めないので注意が必要です。
1on1では設定した目標の達成以外にも、継続的な実施によりさまざまなメリットが生じます。その主な例を挙げてみると、まずは会社に対する社員の愛着を高められることです。結果的には離職率の低下につながる可能性もあります。
業務効率が改善されれば長時間労働の是正効果も生まれ、企業にとってはコストダウンにつながるかもしれません。また社員それぞれの詳細な意見が集められることから、全体的な職場環境の改善も可能になるでしょう。つまり企業にとっても社員にとっても、プラスの効果が得られるということです。
職場で初めて1on1を導入する場合には、ひな形になるものが必要になるかもしれません。その時にはインターネットサイトで「1on1面談シート」を検索し、最初はそのサンプルをもとに進めるとよいでしょう。
社員数が多くて管理が難しい時には、人事評価システムのソフト導入を検討してもよいでしょう。各メーカーのソフトでは、1on1に対応するものも増えてきています。
現在企業のマネジメントにも、社会変化への迅速な対応が求められています。職場管理にも新しい手法が導入される中で、企業と社員とのエンゲージメントを強め、社員それぞれの成長を促進する方法としての1on1が注目されています。
1on1の導入を検討するなら、事前にしっかりと計画を立て、将来的にも継続できる仕組みを作ることが必要でしょう。1on1の取り組みが効果を発揮すれば、企業と従業員とが互いに成長するチャンスが得られるのではないでしょうか。
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