年末年始休業のお知らせ
2025年12月27日(土)～2026年1月4日(日)は年末年始休業のため、お問合せなどのご連絡は1月5日(月)以降になります。ご了承くださいませ。
年末年始休業のお知らせ
2025年12月27日(土)～2026年1月4日(日)は年末年始休業のため、お問合せなどのご連絡は1月5日(月)以降になります。ご了承くださいませ。
AKASHI
AKASHI
クラウド型勤怠管理システム「AKASHI」は、洗練されたシンプルでわかりやすいデザインで誰でも簡単に勤怠管理が出来ます。あらゆる法改正や複雑な就業ルールに対応し、テレワーク中の従業員をリアルタイムで確認できる 「テレワーク機能」や「シフト管理機能」「工数管理機能」など様々な機能を使って業務を効率化できます。
料金
200円～
規模
100〜1000人
無料トライアル
あり
イメージ
説明
働く場所を選ばない「AKASHI」は、テレワーク中の従業員をリアルタイムで確認できる 「テレワーク機能」を搭載し、「シフト管理機能」「工数管理機能」なども充実し、さらに使いやすくなりました。
今後、さまざまな変化を遂げるであろう働き方改革や法改正に対し、「AKASHI」なら企業ごとに異なる就業規則の設定ができ、法改正に対応する機能を追加するなどフレキシブルに対応いたします。
今なら、AKASHIを最大30日間無料でお試しいただける無料トライアルを実施していますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
ポイント
週に一度の機能改善メンテナンス
お客様からのご要望を反映する形で、週に一度のペースでアップデートを実施し、さらなる利便性の向上を図り、進化し続けています。
最近のアップデート：「テレワーク機能」３つのポイント
・テレワーク中の社員をリアルタイムで確認
・雇用調整助成金申請に必要な情報の集計が可能
・GPS打刻でテレワーク先の場所を確認
シンプルなUI・UXで操作はストレスフリー
各画面はいずれもシンプルなフォーマットで、誰でもストレスなく使える操作性を実現しています。デザインがシンプルで直感的に使えるとの声を多くいただいています。
15年以上にわたる勤怠管理システム運用のノウハウを集結
15年以上にわたって勤怠管理スシテムの提供・運用し、蓄積してきたノウハウがサービス・サポートに活かされています。チャットでのサポートやオンラインマニュアル、動画マニュアルも充実しているため、安心してお使いいただけます。
資料
「AKASHI」サービス資料
「AKASHI」導入事例集
特徴
| 機能・仕様 | PC打刻 ／ カード打刻 ／ 勤怠集計 ／ GPS打刻 ／ CSVエクスポート ／ 36協定設定 ／ 年休管理簿 ／ 勤怠申請 ／ 勤怠承認 ／ テレワーク管理 ／ シフト管理 ／ 工数管理 ／ 時間帯別集計 |
|---|---|
| 推奨社員数 | 100〜1000人 |
| 無料トライアル | 利用可能 |
| 無料プラン | 利用不可 |
| モバイル | Android ／ iPhone ／ スマホブラウザ |
| 言語対応 | 日本語のみ |
| 連携サービス | SmartHR ／ マネーフォワードクラウド給与 |
料金
| 勤怠管理システム「AKASHI」 | |
|---|---|
| 初期費用 | 0円 |
| 利用価格 | 200～400円 |
| 月額/ユーザー | 200～400円 人 |
| 最低利用人数 | 10人 |
| 最低利用期間 | |
会社概要
| 会社名 | ソニービズネットワークス株式会社 |
|---|---|
| 代表者名 | 小笠原 康貴 |
| 資本金 | 6億円 |
| 従業員規模 | 201~300人 |
| 所在地 | 東京都渋谷区道玄坂1-12-1 渋谷マークシティ ウエスト23階（総合受付21階） |
| 設立年月 | 2012年7月 |
おすすめコンテンツ
サービスを探す
Service
バックオフィスに関するお悩みは
マネジーの「課題解決サポート」へ
マネジーの「課題解決サポート」では、サービス導入前の相談を無料で行なっております。
どんなサービスが適切なのか、弊社コンサルタントが課題を伺い、最適なサービスをご提案いたします。
お問い合わせ- 条件で絞り込む
-
カテゴリ
-
無料トライアル
サービスを探す
-
経理・財務
-
人事
-
総務
-
法務
-
経営企画
広告掲載をお考えの皆さまへ
マネジーは、経理・財務、人事、総務、法務、経営企画などの企業の経営管理領域と、弁護士、公認会計士、税理士、社会保険労務士といった士業領域に特化したビジネスメディアです。
同領域に特化した人材紹介サービスで30年以上にわたって実績を積んできたMS-Japanが、そのノウハウをもとに運営しています。
「経営管理領域のあらゆる情報を網羅する国内最大級のビジネスメディア」を目指し、関連する情報やコンテンツをタイムリーに発信していきます。
